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2015.05.26

大手企業が従業員の健康増進に取り組む制度を導入

ダイエット家庭教師サービス「FiNC」などを運営するFiNCと、日本交通、吉野家ホールディングス、リンクアンドモチベーションは、従業員の健康増進に取り組む「ウェルネス経営」とChief Wellness Officer（CWO）制度を導入することを発表した。近年、職員の健康は重要な経営資源として捉え、企業自らが健康増進の取り組みを強化することが注目されている。その取組は、そのコスト以上に生産性の向上、離職率の低下、また、医療費の抑制などにつながると価値が高いと、企業が職員の健康を重要な経営資源と捉える考えは画期的であり、また、当然とも思える。平成25年の国民生活基礎調査によると、日本での腰痛の有訴者数(人口千対)は 118.2 であり、腰痛は最も訴えの多い症状である。企業も、職員の腰痛には頭を悩ませ休業や生産性の低下による企業損失は大きい。そんな現状の中、今後、企業の中で腰痛を予防する理学療法の介入、そして、産業理学療法としての確立が期待と可能性を感じるニュースとなっている。

引用：http://japan.cnet.com/news/business/35064642/