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平成22年度 診療報酬改定情報はこちらです。
http://www.pt-ot-st.net/22rehakaitei/kakuron/


心大血管疾患リハビリテーション料

心大血管疾患リハビリテーション料


1  心大血管疾患リハビリテーション料T (1単位) 200点

2  心大血管疾患リハビリテーション料U (1単位) 100点


注1 別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方社会保険事務局長に届け出た保険医療機関において、 別に厚生労働大臣が定める患者に対して個別療法であるリハビリテーションを行った場合に、当該基準に係る区分に従って、 治療開始日から150日以内に限り所定点数を算定する。ただし、 別に厚生労働大臣が定める患者であって、 治療を継続することにより状態の改善が期待できると医学的に判断される場合その他の別に厚生労働大臣が定める場合には、 150日を超えて所定点数を算定することができる。
   

 注2 注1本文に規定する別に厚生労働大臣が定める患者であって入院中のものに対してリハビリテーションを行った場合は、 治療開始日から30日に限り、 早期リハビリテーション加算として、1単位につき30点を所定点数に加算する。
  
 注3  注1本文の規定にかかわらず、 注1本文に規定する別に厚生労働大臣が定める患者に対して、必要があって治療開始日から150日を超えてリハビリテーションを行った場合は、 1月13単位に限り算定できるものとする。

 

心大血管疾患リハビリテーション料

 

(1) 心大血管疾患リハビリテーション料は、 別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方社会保険事務局長に届出を行った保険医療機関において算定するものであり、 心機能の回復、当該疾患の再発予防等を図るために、 心肺機能の評価による適切な運動処方に基づき運動療法等を個々の症例に応じて行った場合に算定する。なお、関係学会により周知されている 「心疾患における運動療法に関するガイドライン」(Circulation Journal Vol.66,Supple.4,2002: 1194)に基づいて実施すること。

(2) 心大血管疾患リハビリテーション料の対象となる患者は、 特掲診療料の施設基準等別表第九の四に掲げる対象患者であって、 以下のいずれかに該当するものをいい、医師が個別に心大血管疾患リハビリテーションが必要であると認めるものであること。
 
ア. 急性発症した心大血管疾患又は心大血管疾患の手術後の患者とは、急性心筋梗塞、狭心症、開心術後、 大血管疾患(大動脈解離、解離性大動脈瘤、大血管術後)のものをいう。
 

イ. 慢性心不全、末梢動脈閉塞性疾患その他の慢性の心大血管の疾患により、 一定程度以上の呼吸循環機能の低下及び日常生活能力の低下を来している患者とは、
   

(イ) 慢性心不全であって、左室駆出率40%以下、最高酸素摂取量が基準値80% 以下又はヒト脳性ナトリウム利尿ペプチド(BNP)が80pg/mL以上の状態のもの
   

(ロ) 末梢動脈閉塞性疾患であって、間欠性跛行を呈する状態のものをいう。


 

(3) 心大血管疾患リハビリテーション料の標準的な実施時間は、1回1時間(3単位) 程度とするが、入院中の患者以外の患者については、1日当たり1時間(3単位)以上、1週3時間(9単位)を標準とする。


 

(4) 心大血管疾患リハビリテーションは、専任の医師の指導管理の下に実施することとする。 この場合、医師が直接監視を行うか、又は医師が同一建物内において直接監視をしている他の従事者と常時連絡が取れる状態かつ緊急事態に即時的に対応できる態勢であること。 また、専任の医師は定期的な心機能チェックの下に、運動処方を含むリハビリテーションの実施計画を作成し、診療録に記載すること。この場合、 入院中の患者については、当該療法を担当する医師又は理学療法士及び看護師の1人当たりの患者数は、それぞれ1回15人程度、 1回5人程度とし、入院中の患者以外の患者については、それぞれ、1回20人程度、1回8人程度とする。


 

(5) 心大血管疾患リハビリテーション料の所定点数には、 心大血管疾患リハビリテーションに付随する区分番号D208に掲げる心電図検査、 区分番号D209に掲げる負荷心電図検査及び区分番号D220に掲げる呼吸心拍監視、新生児心拍・呼吸監視、カルジオスコープ (ハートスコープ)、カルジオタコスコープの費用が含まれる。


 

(6) 標準的算定日数を超えた患者については、注3に規定するとおり、 1月に13単位に限り心大血管疾患リハビリテーション料の所定点数を算定できる。ただし、特掲診療料の施設基準等別表第九の八(第一号  第二号) に掲げる患者であって、 別表第九の九(第一号  第二号) に掲げる場合については、標準的算定日数を超えた場合であっても、標準的算定日数内の期間と同様に算定できるものである。 なお、その留意事項は以下のとおりである。
 
 ア. 特掲診療料の施設基準等別表第九の八第一号に規定する 「その他別表第九の四から別表第九の七までに規定する患者であって、 リハビリテーションを継続して行うことが必要であると医学的に認められる者」とは、別表第九の四から別表第九の七までに規定する患者であって、 リハビリテーションを継続することにより状態の改善が期待できると医学的に認められる者をいうものである。
 
 イ. 特掲診療料の施設基準等別表第九の八 (第一号  第二号) に規定する「加齢に伴って生ずる心身の変化に起因する疾病の者」 とは、要介護状態又は要支援状態にある40歳以上の者であって、その要介護状態又は要支援状態の原因である身体上又は精神上の障害が、 介護保険法第7条第3項第2号に規定する特定疾病によって生じたものであるものをいう。


 

(7) 「注2」 に掲げる加算は、 当該施設における心大血管疾患に対する治療開始後早期からのリハビリテーションの実施について評価したものであり、 入院中の患者に対して1単位以上の個別療法を行った場合に算定できる。また、訓練室以外の病棟等(ベッドサイドを含む。) で実施した場合においても算定することができる。


 

(8) 「注3」 に掲げる標準的算定日数を超えてリハビリテーションを継続する患者について、月の途中で標準的算定日数を超える場合においては、 当該月における標準的算定日数を超えた日以降に実施された疾患別リハビリテーションが13単位以下であること。


 

(9) 訓練を実施する場合、患者一人につき概ね3平方メートル以上の面積を確保すること。

 


 




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