呼吸器リハビリテーション料
呼吸器リハビリテーション料
１ 呼吸器リハビリテーション料Ⅰ（１単位） 170点
２ 呼吸器リハビリテーション料Ⅱ（１単位） 80点
注１
別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方社会保険事務局長に届け出た保険医療機関において、
別に厚生労働大臣が定める患者に対して個別療法であるリハビリテーションを行った場合に、当該基準に係る区分に従って、
治療開始日から90日以内に限り所定点数を算定する。ただし、
別に厚生労働大臣が定める患者であって、
治療を継続することにより状態の改善が期待できると医学的に判断される場合その他の別に厚生労働大臣が定める場合には、
90日を超えて所定点数を算定することができる。
注２ 注１本文に規定する別に厚生労働大臣が定める患者であって入院中のものに対してリハビリテーションを行った場合は、
治療開始日から30日に限り、早期リハビリテーション加算として、１単位につき30点を所定点数に加算する。
注３ 注１本文の規定にかかわらず、注１本文に規定する別に厚生労働大臣が定める患者に対して、
必要があって治療開始日から90日を超えてリハビリテーションを行った場合は、１月13単位に限り算定できるものとする。
呼吸器リハビリテーション料
(１) 呼吸器リハビリテーション料は、
別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方社会保険事務局長に届出を行った保険医療機関において算定するものであり、
呼吸訓練や種々の運動療法等を組み合わせて個々の症例に応じて行った場合に算定する。
(２) 呼吸器リハビリテーション料の対象となる患者は、
特掲診療料の施設基準等別表第九の七に掲げる患者であって、
以下のいずれかに該当するものをいい、医師が個別に呼吸器リハビリテーションが必要であると認めるものである。
ア． 急性発症した呼吸器疾患の患者とは、肺炎、無気肺等のものをいう。
イ． 肺腫瘍、胸部外傷その他の呼吸器疾患又はその手術後の患者とは、肺腫瘍、胸部外傷、肺塞栓、
肺移植手術、慢性閉塞性肺疾患（ＣＯＰＤ）に対するＬＶＲＳ（Lung volumereduction surgery）
等の呼吸器疾患又はその手術後の患者をいう。
ウ． 慢性の呼吸器疾患により、
一定程度以上の重症の呼吸困難や日常生活能力の低下を来している患者とは、慢性閉塞性肺疾患（ＣＯＰＤ）、気管支喘息、気管支拡張症、
間質性肺炎、塵肺、びまん性汎気管支炎（ＤＰＢ）、神経筋疾患で呼吸不全を伴う患者、気管切開下の患者、人工呼吸管理下の患者、
肺結核後遺症等のものであって、
次の(イ)から(ハ)のいずれかに該当する状態であるものをいう。
(イ) 息切れスケール（Medical Research Council Scale）
で２以上の呼吸困難を有する状態
(ロ) 慢性閉塞性肺疾患（ＣＯＰＤ）で日本呼吸器学会の重症度分類の２以上の状態
(ハ) 呼吸障害による歩行機能低下や日常生活活動度の低下により日常生活に支障を来す状態
エ． 食道癌、胃癌、肝臓癌、咽・喉頭癌等の手術前後の呼吸機能訓練を要する患者とは、食道癌、胃癌、
肝臓癌、咽・喉頭癌等の患者であって、
これらの疾患に係る手術日から概ね１週間前の患者及び手術後の患者で呼吸機能訓練を行うことで術後の経過が良好になることが医学的に期待できる患者のことをいう。
(３) 呼吸器リハビリテーション料の所定点数には、呼吸機能検査、
経皮的動脈血酸素飽和度測定及びその他のリハビリテーションに付随する諸検査及び呼吸機能訓練と同時に行った酸素吸入の費用が含まれる。
(４) 呼吸器リハビリテーション料は、医師の指導監督の下で行われるものであり、
理学療法士又は作業療法士の監視下に行われたものについて算定する。また、専任の医師が、直接訓練を実施した場合にあっても、
理学療法士又は作業療法士が実施した場合と同様に算定できる。
(５) 呼吸器リハビリテーション料を算定すべきリハビリテーションは、
１人の従事者が１人の患者に対して重点的に個別的訓練を行う必要があると認められる場合であって、
理学療法士又は作業療法士と患者が１対１で行うものとする。なお、当該リハビリテーションの実施単位数は、
従事者１人につき１日18単位を標準とし、週108単位までとする。ただし、１日24単位を上限とする。また、当該実施単位数は、
他の疾患別リハビリテーション（心大血管疾患リハビリテーションを除く。）
及び集団コミュニケーション療法の実施単位数を合わせた単位数であること。
(６) 標準的算定日数を超えた患者については、注３に規定するとおり、
１月に13単位に限り呼吸器リハビリテーション料の所定点数が算定できる。ただし、特掲診療料の施設基準等別表第九の八（第一号 第二号）
に掲げる患者であって、 別表第九の九
（第一号 第二号）
に掲げる場合については、標準的算定日数を超えた場合であっても、
標準的算定日数内の期間と同様に算定できるものである。なお、その留意事項は以下のとおりである。
ア． 特掲診療料の施設基準等別表第九の八第一号に規定する
「その他別表第九の四から別表第九の七までに規定する患者であって、
リハビリテーションを継続して行うことが必要であると医学的に認められる者」とは、別表第九の四から別表第九の七までに規定する患者であって、
リハビリテーションを継続することにより状態の改善が期待できると医学的に認められる者をいうものである。
イ． 特掲診療料の施設基準等別表第九の八
（第一号 第二号）
に規定する「加齢に伴って生ずる心身の変化に起因する疾病の者」
とは、要介護状態又は要支援状態にある４０歳以上の者であって、その要介護状態又は要支援状態の原因である身体上又は精神上の障害が、
介護保険法第７条第３項第２号に規定する特定疾病によって生じたものであものをいう。
（７） 「注２」
に掲げる加算は、当該施設における呼吸器疾患に対する治療開始後早期からのリハビリテーションの実施について評価したものであり、
入院中の患者に対して１単位以上の個別療法を行った場合に算定できる。また、訓練室以外の病棟（ベッドサイドを含む。）
で実施した場合においても算定することができる。
（８） 「注３」 に掲げる標準的算定日数を超えてリハビリテーションを継続する患者について、月の途中で標準的算定日数を超えた場合においては、 当該月における標準的算定日数を超えた日以降に実施された疾患別リハビリテーションが13単位以下であること。
