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学会研修会

オンライン(WEB)
2022.11.19掲載

【1月12日開催他】地域理学療法学 〜多様な領域におけるEBMの視点と実践〜

本講習会では本邦の訪問・通所リハビリテーションに必要なEBMと予防の考え方を示し、対峙することの多い臨床課題に対して、科学根拠(エビデンス)に基づいた視点と評価・アプローチを解説する。

【講習会概要】
本講習会では本邦の訪問・通所リハビリテーションに必要なEBMと予防の考え方を示し、対峙することの多い臨床課題に対して、科学根拠(エビデンス)に基づいた視点と評価・アプローチを解説する。また、これら情報をどのように個別化し臨床実践を展開していくのかについて、目標設定・意思決定・アウトカム評価をキーワードに解説する。


【講習会目標】
各臨床課題に入る前に基本的なEBMと予防(1次~3次)の考え方と、地域性および個別性を重視する地域理学療法にこそEBMの実践が必要であるという前提理解を得る。その理解の後に、各臨床課題(介護予防・まちづくり・自立支援・身体活動・社会参加・通所・緩和ケア)に対する学術を基盤とした問題のとらえ方(視点)と対応(評価・アプローチ)の要点を解説する。そして、これら情報を個別特性(価値観や環境)に配慮して臨床実践に落とし込み、仮説・効果検証に基づく臨床実践を展開していく臨床態度を養うことを到達点としたいと考えている。


【講座内容】
■第1講座
地域理学療法に必要なEBMと予防の考え方
講師:牧迫飛雄馬 先生

<学習内容>
地域理学療法学では、直接的に対象者へ介入する場面だけではなく、まちづくりや住民組織等との連携といった対象者とは間接的に関わる働きかけなど、多面的な実践領域への対応が求められる。また、対象者は重度な心身障害を有しており家族への支援を含めた在宅での重度化予防を目的とする場合や健康増進のための1次予防を推進する活動まで幅広い。これらの地域での理学療法士としての関りには、十分なエビデンスに基づくことが困難な領域が少なくない。しかし、決してエビデンスが無いというわけではなく、実際には“日本の状況に適したエビデンスが少ない”と理解するのが妥当な状況とも言える。本講義では地域理学療法に必要なエビデンスの整理と読み解き方、さらには地域で展開する予防の考え方について概説し、本邦の地域理学療法学が抱える課題とこれから進むべき方向性について考察する。

<学習目標>
・地域での予防のステージに合わせたシームレスな支援・介入の目的を理解する
・地域理学療法学(訪問・通所リハを中心)のエビデンスの現状と課題を理解する
・本邦の地域理学療法学が抱える問題とこれから取り組むべき課題について理解する


■第2講座
地域に根差した介護予防・地域づくり
講師:森 優太 先生

<学習内容>
リハビリテーション専門職である理学療法士は地域における介護予防の取り組みを強化するために地域リハビリテーション活動支援事業に関与することが推奨されている。また、介護予防の取組である「高齢者の保健事業と介護予防の一体的な実施」事業について、関与する医療専門職として、理学療法士が明記されている。その中で、社会参加活動の一つである「通いの場」では集団教育や運動機能測定において理学療法士の関与の必要性が指摘されている。これらの事業においては、行政との連携・集団を対象とした関与・地域の実情に応じた提案を実施する必要がある。本講義では、地域リハビリテーション活動支援事業や介護予防事業(通いの場等)で理学療法士の関与についてのエビデンスや、実際に実施されている介護予防や地域づくりの取り組みを共有することで今後の課題について解説する。

<学習目標>
・介護予防領域(地域リハビリテーション活動支援事業や通いの場)で理学療法士の役割を理解できる。
・介護予防領域で理学療法士の関与についてのエビデンスを理解する。
・実際に実施されている介護予防や地域づくりの取り組みから今後の課題について理解する。


■第3講座
要介護高齢者の自立支援に必要な視点と地域理学療法の役割
講師:石垣智也 先生

<学習内容>
本邦の地域理学療法の実践(主として訪問・通所リハ)において「自立支援」という語に触れることが多く、地域理学療法における目的のひとつとして認識されている。では、この自立支援とは具体的にどのような事を指すのだろうか。どのような状態になれば、地域理学療法の目的が達成されたと言えるのだろうか。この基盤となる考え方について、「セルフマネジメント」「バランスドヘルス」の概念から整理を行い、自立支援の目指すべき像の具体化を行う。また、自立支援において重要な要素となる身体活動、社会参加、QOLの相互関係から、なぜ地域理学療法において自立支援を図っていかなければならないのか、地域理学療法の役割とは何かを考察する。

<学習目標>
・要介護高齢者における自立支援とは何かを理解する
・セルフマネジメントとバランスドヘルスの視点から自立支援の在り方を理解する
・自立支援に必要な身体活動、社会参加、QOLの相互関係から、地域理学療法の役割を理解する


■第4講座
要介護高齢者の座りっぱなしにトライする ー不活動な生活習慣の変容に向けた臨床実践ー
講師:清水夏生 先生

<学習内容>
要介護高齢者に蔓延する長時間の座位行動は、疾患コントロールの不良・2次障害の増悪・新たな生活習慣病の罹患リスクを高め、総死亡リスクを増加させうる有害な要因である。地域リハビリテーションでは、限られた時間や資源の中で要介護高齢者の主体的な不活動状態の変容を効果的・効率的に促すことが求められるが、地域在住の要介護高齢者では不活動状態に陥る要因が極めて多様かつ複雑であり、不活動状態の変容に難渋するケースが少なくない。したがって、我々には対象者の不活動状態の要因や要因間の関係を的確に特定し、主要な問題に応じた行動変容アプローチを選択するスキルが必要であると言える。本講義では、近年着目されている行動変容技法であるBehavior Change Wheelを臨床に適応させ、多様なパターンを呈する要介護高齢者の不活動状態を変容させるための評価・アプローチのポイントや手順について解説する。

<学習目標>
・要介護高齢者の不活動な生活習慣の変容を促すために必要な評価・アプローチの手順と要点を理解し、実践できるようになる。


■第5講座
社会参加の支援ー行動変容の視点から対象者にあわせた社会参加の支援を考えるー
講師:三浦佳代 先生

<学習内容>
「社会活動」あるいは「社会参加」の定義は、各報告によって異なっている。そのため、測定に用いられる尺度も多岐にわたる。本講義では、リハビリテーション対象者を例に挙げ、それぞれの「社会参加」について考えたい。また、対象者の社会参加を支援するためには、対象者自身の行動変容を促す必要がある。行動変容理論・モデル(トランスセオレティカルモデル、計画的行動理論、ヘルスアクションプロセスアプローチモデル、スモールチェンジ方略など)および、行動変容介入におけるレポーティングガイドラインを紹介し、対象者にあわせた社会参加の支援方法について提案する。

<学習目標>
・本邦における社会参加の概念について説明できる
・対象者にあわせた社会参加の支援方法を立案し実施できる


■第6講座
通所リハビリテーションでの理学療法士の役割と課題
講師:脇田正徳 先生

<学習内容>
要支援・要介護レベルの地域在住高齢者が利用できるサービスの一つに、通所リハビリテーションがある。通所リハビリテーションで従事する理学療法士には、対象者の健康状態を把握し、利用者・家族・介護スタッフの希望に基づき、理学療法の役割を個別に検討する必要がある。漫然と理学療法を継続するのではなく、目標志向的な関わりが重要である。本講義では、地域包括システムにおける通所リハビリテーションの理学療法士の役割を確認し、ICFに基づくアウトカムへの現状のエビデンスと課題について解説する。

<学習目標>
・介護保険制度における通所リハビリテーションの役割について理解する
・本邦における通所リハビリテーションのエビデンスについて理解する
・要支援者、要介護者における通所リハビリテーションのこれからの課題について理解する


■第7講座
緩和ケア・終末期の在宅理学療法に求められる視点と対応
講師:池田耕二 先生

<学習内容>
緩和ケア・終末期の在宅理学療法は、支持的理学療法の考え方を理解するところから始まる。具体的には、緩和期・終末期の定義や位置付け、終末期患者の特性、エンド・オブ・ライフケアという考え方、死と関係性など、緩和ケア・終末期の在宅理学療法の哲学的・実践的基盤を学習する。次に、緩和ケア・終末期の在宅理学療法の基本的枠組み(目的や評価、実践方法)を紹介する。そして、患者との関わりや文脈のなかで如何に実践するか(導入方法、個々の価値観を理解した目標の立案、症状緩和・全身調整、家族ケア等)を解説する。

<学習目標>
・緩和ケア・終末期の在宅理学療法に求められる視点(問題の捉え方)を理解する
・緩和ケア・終末期の在宅理学療法に求められる対応(評価・アプローチ)を理解する


■第8講座
地域理学療法におけるEBMの実践① -目標設定とアプローチの決め方-
講師:尾川達也 先生

<学習内容>
EBMを実践する際、エビデンスだけでアプローチが決まる訳ではなく、対象者がどのような方法を希望するのかといった価値観も考慮しなければならない。特に、本人の主体性の尊重や主介護者である家族の意向も重要視する地域理学療法では、意思決定プロセスへの本人または家族の関与が必要不可欠となる。また、本人または家族の希望する生活像は多種多様であり、これらを評価できていない場合、適切なアプローチ方法を提示することは難しいだろう。本講義では各回で紹介されるエビデンスも踏まえながら、対象者と共に目標やアプローチを決めていくShared Decision Makingの方法とその可能性について具体例を交えながら解説していく。

<学習目標>
・対象者の個別性を踏まえた目標の設定方法について理解する
・エビデンスを活用しながら対象者と共にアプローチを決めていく方法を理解する


■第9講座
地域理学療法におけるEBMの実践② -アウトカム評価の活用-
講師:石垣智也 先生/尾川達也 先生

<学習内容>
EBMの実践において、問題を整理しエビデンスや対象者の価値観など様々な情報の吟味を経たアプローチを対象者に適用した後には、「再評価」を行うことが必要となる。つまり、アプローチの提供が対象者にとって有益であったのか否かを検証するということである。この検証のプロセスを省略してしまうと、対象者と共に療法士もリハビリテーションの羅針盤を失ってしまい兼ねない。そのため、検証のためのアウトカム評価の設定は、どのようなアプローチを実施するのかと同等、若しくはそれ以上に重要なプロセスといえる。実際には、アプローチの仮説に基づきアウトカム評価を選択、設定し、再評価(検証)のプロセスを対象者やその家族、ケアマネジャー等の他職種と共有しながら、臨床意思決定を展開していくこととなる。本講義では、このようなアウトカム評価の活用について事例・具体例を提示しながら解説していく。

<学習目標>
・EBMの実践におけるアウトカム評価の必要性を理解する
・仮説の設定に基づくアウトカム評価の選択方法を理解する
・アウトカム評価に基づく臨床意思決定への活用を理解する

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研修会詳細

主催
Rehatech Links株式会社
開催日時
2023年1月12日(木),17日(火)30日(月)、2月9日 (木),17日(金),22日(水)、3月1日(水),9日(木),22日(水)
20時00分~21時30分 ※質疑応答は別途30分を予定
視聴・
支払方法
講師
牧迫飛雄馬,石垣智也,池田耕二,尾川達也,森優太,清水夏生,三浦佳代,脇田正徳
費用
参加費 /9,900円(税込)
銀行振込/クレジット決済
定員
-
対象
理学療法士・作業療法士・柔道整復師・その他
ホームページ
https://rehatech-links.com/seminar/01_12/

お問い合わせ・お申し込み

お申し込みは、上記の弊社HPよりお申し込みください。

【お問い合わせ先】
Rehatech Links株式会社 
講習会事務局

〒160-0022
東京都新宿区新宿6-27-28コンフォリア新宿
イーストサイドタワーアネックスA203
TEL 03-6302-1988
E-mail info@rehatech-links.com

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