2020.04.09

花王プロフェッショナル・サービスが冷涼感で気持ちよく動けるローションを販売

ウォーキング・リハビリ・体操の前に足に塗ると、冷涼感で気持ちよく動けるローションとしてSOOクールローションを花王プロフェッショナル・サービスが開発。

2020.04.03

「保健事業と介護予防の一体的な実施」実施職種に理学療法士・作業療法士・言語聴覚士を明確化｜厚労省

「高齢者の保健事業と介護予防の一体的な実施」事業について、通いの場等への積極的な関与や個別訪問等の支援を行う医療専門職として、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士等を明記することを、厚生労働省が通知した。

2020.02.18

リハ議連「保健事業と介護事業の一体的な実施について、実施職種にリハ専門職の明示を」三団体から要望

リハビリテーションを考える議員連盟の総会にて、「高齢者の保健事業と介護予防の一体的な実施」の実施職種として、理学療法士等を明示するようリハ専門職三団体が要望した。

2019.11.19

「第8回健康寿命をのばそう！アワード」実践的な取組み厚労省とスポーツ庁が表彰

厚生労働省は「健康寿命をのばそう！アワード」にて、生活習慣病予防の啓発、健康増進のための優れた取組みを実践する企業・団体・自治体を表彰した。

2019.10.23

介護予防の強化のためリハ職の関与を促進、PT、OT、ST等の各団体からヒアリング

厚生労働省の介護予防事業等の推進検討会にてPT、OT、ST等の各団体からヒアリングを実施。各団体は介護予防への実績、役割、関わり方などを提示した。

2019.09.03

【マンガでわかる】地域づくりのための事業推進ポイント｜厚労省

厚労省は、介護予防・総合事業・体制整備事業などの推進に向けて、考え方やポイントをストーリーでまとめたマンガを公開。

2019.07.30

「住民主体の通いの場」の推進　リハ職の関与やインセンティブ活用

7月19日に「一般介護予防事業」をめぐる検討会で介護予防の更なる推進を目指した中間報告の骨子案が提示された。

2019.06.12

2040年までに健康寿命を3年以上延伸｜厚労省

2040年までに健康寿命を男女ともに3年以上延伸し、75歳以上を目指すことが2040年を展望した社会保障・働き方改革本部の資料で示された。

2019.04.12

「これからの地域づくり戦略」公開｜厚労省

厚生労働省が、『これからの地域づくり戦略―集い・互い・知恵を出し合い3部作(1.0版)』をホームページにて公開。

2019.02.28

2021年度の介護報酬改定に向けて議論がスタート

2021年度（平成33年度）の介護報酬改定に向けて議論がスタートしました。介護保険部会での検討は2019年冬頃にはとりまとめ関連法案を国会に提出する予定です。

2018.12.05

保健事業と介護予防の一体的な実施へ、報告書が公開｜厚労省　

高齢者の保健事業と介護予防の一体的な実施に関する有識者会議の報告書が、厚労省より公表された。

2018.11.09

運動処方・継続的指導を評価、「2040年を展望した社会保障・働き方改革本部」インセンティブを計画｜厚労省

健康寿命の延伸などの取組みを推進する「2040年を展望した社会保障・働き方改革本部」を厚労省が設置。運動処方・継続的指導を評価、インセンティブについて検討される。

2018.08.02

保健事業と介護予防どう連携？一体的な実施に向け会議立ち上げ

高齢者の保健事業と介護予防を一体的に実施する体制づくりを検討する有識者会議を立ち上げることが、社会保障審議会の中で了承された。

2018.07.17

7月17日は理学療法の日！全国で100件イベント開催

今年も、「理学療法の日」である『7月17日』を挟んだ1週間を理学療法週間として、全国各地でイベントが開催。

2018.06.11

食事でフレイル予防、摂取基準の見直しを検討

厚生労働省は、「日本人の食事摂取基準（2020年版）」策定検討会の中でフレイルを予防するための食事摂取基準を設定することを検討している。

2018.06.08

OT協会が総合事業の実践事例集を公開

日本作業療法士協会は、全国で展開されている総合事業に関わる作業療法士を紹介する、実践事例集を発刊した。

2018.06.04

京大 × ミクシィ 予防理学療法学講座を設置

京都大学とミクシィグループの株式会社スマートヘルスは、理学療法に基づく運動効果を検証するため、予防理学療法学講座を京大に設置した。

2018.05.18

介護予防、社会保障費270億円の抑制効果と試算｜内閣府

介護予防事業への参加者数が現在の10倍に増加すると、国全体で270億円の歳出削減効果が見込まれるという分析結果を、内閣府が公開した。