理学療法士・作業療法士・言語聴覚士が集うリハビリ情報サイト
2018.01.17
「平成30年診療・介護報酬改定セミナー」が都内で開催
平成30年医療・介護同時改定に向け、日本理学療法士協会主催、日本理学療法士連盟共催で報酬改定に関する研修会を開催。
2018.01.16
「災害時リハビリテーション支援」に関する研修会が2/9開催!
日本理学療法士協会と日本作業療法士協会が協力し、分担事業として実施する地域保健総合推進事業「災害時リハビリテーション支援に関する研修会」が2月9日に東京で開催される。
2018.01.11
どうなる介護報酬改定?審議報告の概要が公開
平成30年度介護報酬改定に関す審議報告の概要が掲載されました。リハビリテーション対する強化が多く含まれており今後の改定を予測する重要な資料です。
2018.01.10
茨城発の新リハビリ技術の創出へ 茨城県立医療大学と産総研が連携協定を締結
産業技術総合研究所と茨城県立医療大学は、リハビリテーション・介護・医学系研究分野における連携・協力の推進に関する協定を締結した。
2018.01.08
お悩み解決術が満載!リハビリ専門職向け「季刊誌リハージュ」創刊
介護分野のリハビリ専門職向けに、工夫や実践例などで現場の悩みを解決するセラピスト応援BOOK「季刊誌リハージュ」が創刊した。
2017.12.24
おすすめ書籍『高次脳機能障害領域の作業療法ープログラム立案のポイント』
13の高次脳機能障害別に基礎知識・特徴・評価の方法を整理、介入プログラム立案まで網羅した『高次脳機能障害領域の作業療法ープログラム立案のポイント』が発行!
2017.12.23
【平成30年同時改定】診療報酬本体+0.55%、薬価−1.65%、介護報酬+0.54%に改定率決まる
厚労省は18日、平成30年度の診療報酬・介護報酬・障害福祉サービス等報酬改定について発表した。
2017.12.16
ミクシィがヘルスケア事業に参入、健康寿命を伸ばし社会保障給付費の削減を目指す
『mixi』や『モンスターストライク』などを運営するミクシィが、健康寿命を伸ばし社会保障給付費の削減を目指すため子会社「株式会社スマートヘルス」を設立しヘルスケア事業に参入した。
2017.12.14
リハビリ専門職の常勤要件を緩和!女性の働き方改革を推進【診療報酬改定情報】
中医協で、リハビリ専門職の常勤要件の取扱いとして「複数の非常勤従事者の組み合わせにより、常勤配置されているものとみなす」方針が示された。
2017.12.12
理学療法士等による訪問看護、評価を見直し 【介護報酬改定情報】
介護報酬改定に関する審議報告(案)の中で、訪問看護ステーションにおける理学療法士等による訪問の見直しを行う方針が示された。
2017.12.11
米「運転リハビリ専門家」が社会復帰を支援
車社会の米国では「運転リハビリ専門家」の資格を民間団体が作り、障害者や高齢者の運転再開を支援し、その役割は広く公認されている。(毎日新聞)
2017.12.10
あなたは知っている?労働関係についてクイズで学ぶアプリを厚労省が公開!
厚生労働省は、学生や就労経験の浅い若者等が、労働条件に関する法律の知識について、クイズを通して学習することができる、スマートフォンアプリ『労働条件(RJ)パトロール!』を公開した。
2017.12.07
個人ブログは検索されなくなる?Google検索、医療情報の表示に大幅アップデート
Googleは、医療従事者や専門家が提供する信頼性が高く有益な情報が上位に表示されるよう、システムを大幅にアップデートしたと発表した。
2017.12.04
J1優勝の川崎フローンターレ、チーム強化に理学療法士を招へい
J1初優勝を果たした川崎フロンターレは、優勝賞金などを活用してチーム強化のため専属の理学療法士を招く。(サイト:サンスポ)
2017.12.03
医療・介護のダブルマイナス改定が必要|財務省
財務省の審議会の中で、医療における診療報酬は▲2%半ば以上のマイナイス改定(本体一定程度マイナス)、介護報酬改定においても一定程度のマイナスが必要であるとの意見が示された。
2017.12.01
ウェアラブル端末で歩行、ROMを手軽に計測!IoTアプリ「モフ測」の実証実験が開始
バンドを身体に巻くだけで歩行やROMが計測できるIoT身体機能計測サービス「モフ測」をMoffと三菱総合研究所が開発、11月より実証実験が開始される。
2017.11.27
回復期リハ病棟など評価基準の引き上げを議論|中医協
中医協総会の中で、地域包括ケア病棟、回復期リハ病棟について評価指標が早期退院のインセンティブとなるよう、基準値を引き上げることが議論された。
2017.11.24
専任教員の要件を見直し、講習会受講の義務化を提案【PT・OTカリキュラム検討会】
第4回理学療法士・作業療法士カリキュラム等改善検討会の中で、養成校向けの指針などの見直しを進めている。
2017.11.23
介護の現場を守るため、過去最大181万筆の署名集まる
次期介護報酬改定にむけて全国の介護関係団体、職能団体等が一致団結し、「介護の現場を守るための署名」を181万筆集め、内閣総理大臣、財務省、厚労省に提出した。
2017.11.22
日本初!自治体向け「成果報酬型の健康増進プログラム」RIZAPが開始
参加者の体力年齢の若返りに応じて伊那市がRIZAPに対し報酬を支払う、成果報酬型の健康増進プログラムが開始。
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