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トピックス

2021.02.16

コロナ禍の介護予防、自治体の取組み好事例を紹介 − 厚労省

各自治体等が新型コロナウイルス感染症の拡大防止に配慮して実施した、介護予防と見守りを組み合わせた取組事例を厚生労働省が紹介。
2021.02.04

秋田県、CG企業と理学療法士会が連携「デジレク」開発

秋田市のCG制作会社ゼロニウムは秋田県理学療法士会の協力のもと、プレジェクターの映像と人の動きを連動して楽しめるレクリエーションソフト「デジレク」を開発した。
2021.02.02

離床に役立つデータを学ぶ一冊、日本離床学会が発刊

離床に役立つ検査値やデータを分かりやすく解説した一冊、「Q&Aとアウ値で学ぶ検査・データがまるごとわかる本」を日本離床学会が発刊。
2021.01.27

26年ぶり、外傷性脊髄損傷の全国調査　受傷原因の4割「平地転倒」

日本脊髄障害医学会は、外傷性脊髄損傷の全国調査を26年ぶりに実施。外傷性脊髄損傷の受傷原因は「平地転倒」が最多であり、特に高齢者では平地転倒による受傷割合が高いことが明らかとなった。
2021.01.25

「臨床実習教育の手引き（第6版）」発刊、13年振りアップデート

日本理学療法士協会は、理学療法士作業療法士養成施設指導ガイドラインに基づく臨床実習教育のあり方について、具体的指導方法などを交えて整理した冊子「臨床実習教育の手引き（第6版）」を発行。
2021.01.22

サービス別に改定事項を整理【介護報酬改定】

現時点（1月22日時点）で厚生労働省が公開している資料を参考に、令和3年度介護報酬改定の特設サイトについて情報のアップデートを実施。
2021.01.21

コロナ禍のPTOTによる病棟業務支援、厚労省が通知

コロナ禍の病棟業務支援の事例として、日本理学療法士協会、日本作業療法士協会の取り組み事例を厚生労働省医政局が事務連絡した。
2021.01.18

【速報】単位数、算定方法　介護報酬改定案

令和3年1月18日、199回社会保障審議会介護給付費分科会にて、令和3年度介護報酬改定の単位数および算定方法等の内容が検討会資料として示された。
2021.01.15

「医療崩壊」を防ぐために、病棟支援を呼びかけ【PT協会・OT協会】

医療チームによるコロナ禍の病棟業務支援について、日本理学療法士協会と日本作業療法士協会は会長メッセージなどを添えて協力を呼びかけている。
2021.01.13

高齢期における社会保障に関する意識調査、厚労省が公開

厚生労働省の調査結果より、今後10年間で家の周りに今以上に増えて欲しいと思う介護関係の事業所・施設として、訪問介護・看護サービスやリハビリテーションを提供する事業所のニーズが高いことが示された。
2021.01.12

令和３年度介護報酬改定特設サイト公開

令和３年介護報酬改定の特設サイトを公開しました。４月１日から施行される改正に向けて参考にしてください。
2021.01.06

「コロナ病棟理学療法士」中日新聞

新型コロナウイルスの患者が闘病するコロナ病棟で、理学療法士が奮闘している姿を中日新聞が1月４日付けの新聞で報道した。
2021.01.05

精神科における理学療法の取り組み

日本理学療法士学会の精神心理領域理学療法部門は、精神科療養病棟における患者に対して理学療法が効果がある研究報告についてプレスリリースした。
2020.12.30

【新型コロナウイルス感染症（COVID-19）診療の手引き　改訂】

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）診療の手引きが第4.1版に更新しました。
2020.12.23

自主トレ指導に便利！「自主トレばんく」イラスト無料公開

自主トレーニング、ホームエクササイズ、セルフリハビリ指導用のイラストが無料でダウンロード出来るサイト「自主トレばんく」が話題。
2020.12.23

濃厚接触者の一部受験を認める対応へ、国家試験

第56回理学療法士国家試験及び第56回作業療法士国家試験の実施について、新型コロナに関する留意事項を一部改正することを厚生労働省が通知した。
2020.12.22

令和3年度介護報酬改定の概要、リハビリ項目を抜粋

令和3年度介護報酬改定に向けて、基本的な考えが取りまとめられました。リハビリテーションに関する項目を一部抜粋。
2020.12.21

「理学療法ガイドライン第2版」パブリックコメント募集

日本理学療法士学会は「理学療法ガイドライン第2版」の発行に向けて、草案に対するパブリックコメントを募集している。
2020.12.17

介護報酬 0.7%プラス改定、閣僚折衝で正式合意

2021年度介護報酬改定について、政府は全体で0.7％のプラス改定にする方針を決めた。
2020.12.16

看護休暇・介護休暇が時間単位で取得可能へ

育児や介護と仕事の両立ができる柔軟な働き方ができるよう、2021年1月1日から看護休暇・介護休暇が時間単位で取得できるように。