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2011.03.26

「医療者向け災害時の理学療法マニュアル」を協会ホームページで公開

被災地では体力を落とさないため（廃用を進行させないため）の理学療法の介入が重要になります。しかし、被災地では医学的情報はほとんどありません。安全に運動指導を行うために日本理学療法士協会は「医療者向け災害時の理学療法マニュアル」を協会ホームページで公開し適切な介入を計画するための指針となるフローチャートを策定しました。・日本理学療法士協会（東北地方太平洋沖地震本会災害支援情報ページ）へ・（医療者向け］　災害時の理学療法マニュアル）へ・［一般向け］　災害時に体力を落とさないためのリハビリ・生活不活発病予防リーフレットへ 理学療法対象者とプログラムの選定 被災地における理学療法においては、離床ならびに歩行によって、不動状態による廃用症候群を進行させないことが求められる。・歩行が可能な方には、転倒その他に十分な注意を払いつつ、運動量の維持を図る。　しかし、内部障害理学療法の観点からすると、現時点からさかのぼって少なくとも 48 時間にわたって(5 分以上の)歩行をしていない方を離床させるには、背景となる疾患や生理学的機序に十分な注意が必要　その中でもさらに 24 時間以内に 20 分間の自力座位ができていない方の離床には、特に慎重な評価を行う。理学療法士が単独で介入(運動)可能かどうかを判断できる部分は実際には少なく時には過度な介入は必要でない(より必要性の高い人を優先する)とする英断も必要。他の医療職に支援を要請し、原因検索とともに、現状の維持ないしは症状が出現せずに運動できる範囲を拡大することをゴールとして進める。災害時の理学療法マニュアル