「自費リハビリなら、何でも自由にできる」

本当にそうでしょうか？

近年、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士による自費リハビリテーションへの関心が高まっています。

医療保険や介護保険の枠組みにとらわれず、利用者のニーズに応じたサービスを提供できることは、大きな魅力です。

一方で、自費サービスだからといって、法律や制度から自由になるわけではありません。

むしろ、保険制度の外でサービスを提供するからこそ、専門職として正しい制度理解とコンプライアンスの知識が求められます。

例えば、次のような疑問を持ったことはないでしょうか。

「PT・OT・STは個人で自費リハビリを開業できるのか？」

「医師の指示が必要となるのは、どのような場合なのか？」

「保険診療・介護保険サービスと自費サービスは併用できるのか？」

「リハビリと整体・コンディショニングの違いは何か？」

「自費リハビリの広告では、どこまで表現してよいのか？」

これらは、自費リハビリの事業化を考えるうえで、避けて通れない重要な問題です。

また、PT・OT・STでは、それぞれ資格を定める法律や業務の特性が異なり、一律に判断できない問題も存在します。

制度を十分に理解しないまま事業を始めることは、利用者とのトラブルや法令上の問題につながる可能性があります。

一方で、制度を過度に恐れるあまり、本来提供できるサービスや新たな事業機会を見逃してしまうことも避けたいところです。

重要なのは、何でもできると考えることでも、何もできないと諦めることでもありません。

「何ができて、何に注意が必要なのか」を正しく理解することです。

本セミナーでは、自費リハビリテーションを取り巻く法律や制度の基本を整理し、実際の事業運営で問題となりやすい論点を具体的に解説します。

医師との関係、サービス提供範囲、保険制度との関係、広告や契約上の注意点など、現場で判断に迷いやすいテーマを取り上げます。

これから自費リハビリを始めたい方はもちろん、すでに事業を展開している方にとっても、現在の取り組みを見直す機会となる内容です。

専門職としての可能性を広げるためには、制度と法律を正しく理解することが不可欠です。

安心して事業を展開するために、ぜひ本セミナーをご活用ください。

セミナーコンテンツ
自費リハビリに関わる法律・制度の基本
PT・OT・STの業務範囲と医師の指示の必要性
医療保険・介護保険と自費サービスの関係
自費リハビリの広告・契約・運営上の注意点
法的リスクを回避するためのコンプライアンス対策

講師
生野達也先生
・一般社団法人動きのコツ協会　代表理事
・理学療法士