簡単に言うと、がんの診断を受けた患者で、がん治療を受けた患者が対象となります。

詳細としましては、
がん患者リハビリテーション料の対象となる患者は、入院中のがん患者であって、以下のいずれかに該当する者をいい、医師が個別にがん患者リハビリテーションが必要であると認める者です。
・当該入院中にがんの治療のための手術、骨髄抑制を来しうる化学療法、放射線治療若しくは造血幹細胞移植が行われる予定の患者又は行われた患者
・在宅において緩和ケア主体で治療を行っている進行がん又は末期がんの患者であって、症状増悪のため一時的に入院加療を行っており、在宅復帰を目的としたリハビリテーションが必要な患者

治療をしていても在宅復帰を目的としていない場合は、廃用リハビリで算定した方が減点の対策としては良いです。

無理そうでも、医師からの指示があればがんリハでの算定が可能だと記憶しています。

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算定要件に「一時的に入院加療を行っており、在宅復帰を目的としたリハビリテーションが必要な患者」とありますが、入院する患者のほとんどが入院当初は一時退院を含め在宅復帰を目指すと思います。とすれば、がん患者のほとんどががんリハ対象になると考えてしまいます。医師が一時退院も無理と判断すれば理解できます。状態が悪くなれば一気に悪化するのががん患者ですので、悪化すればリハ介入も困難になりますので、廃用で算定できる患者はほんの一握りになるのではないかと考えます。いかがでしょうか？

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がんリハを提供するスタッフが研修要件を満たしていることも大切ではないでしょうか。
研修修了していないので廃用リハ算定のケースも少なからずあると思います。

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施設で「がんリハビリテーション料」が認可されている場合、がん研修終了していない技師はがんリハではなく廃用で算定するのが良いとは思いません。患者にとって最も相応しいリハビリテーション料を算定すのが原則です。施設内にがんリハ研修済みの者がいればがんリハ対象患者は研修済みの者のみが実施するのが望ましいと考えます。そもそもがんリハ研修制度は何のためにあるのでしょうか？

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当院ではがんに対する治療が行われている患者については全てがんリハで算定を行なっています。
一方で、緩和ケア主体であって一時的な入院を要する患者について、当院は急性期病院のため平均在院日数が短く、リハ開始時点で既に自宅退院調整もしくは回復期病院や施設への転院調整が開始されていることが殆どです。
そのため、明確に自宅退院方針が無い場合には廃用症候群として算定を行なっています。

お話は変わりますが、研修修了していない者ががん患者に対して廃用症候群として算定することの是非についても私見を述べさせてください。
主様のおっしゃる通り、研修修了済みの者が対応することがベストとは思います。
一方で、人事的な問題等から研修修了者が少ない場合であっても、がん患者でリハを必要とする患者は存在することは事実です。
やむを得ず研修修了していない者が対応する必要のある施設も存在するかと思いますので、そういった場合には廃用症候群として算定することになるかと思います。
廃用症候群リハビリテーションについては、「(前略)区分番号「Ｈ００７－２」がん患者リハビリテーション料の対象となる患者が廃用症候群を合併している場合、廃用症候群に関連する症状に対してリハビリテーションを行った場合は、廃用症候群リハビリテーション料により算定する。」といった記載もあり、患者によっては廃用症候群として算定することが適切な場合もあります。
研修修了者の役割は、こういった前提を踏まえて、どちらで算定することが適切であるか判断して、施設ごとのマンパワーに応じて柔軟に対応することも必要かと思います。

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