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コメントありがとうございます。引用まで用いてくださり非常にわかりやすかったです。疾患別リハでの退棟時に必要な者類については知識不足により改めて、理解ができました。ありがとうございました。

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エリンギ さんへ
おそらく根拠は診療報酬改訂の回復期リハの通知部分だと思います。

引用------------------------------------------------------
＜通知＞　診療報酬の算定方法の一部改正に伴う実施上の留意事項について
令和8年度診療報酬改定
Ａ３０８ 回復期リハビリテーション病棟入院料
（10） 回復期リハビリテーション病棟入院料等を算定するに当たっては、当該入院料等を算定する患者に対し、入棟後２週間以内に入棟時のＦＩＭ運動項目の得点について、また退棟（死亡の場合を除く。）に際して退棟時のＦＩＭ運動項目の得点について、その合計及び項目別内訳を記載したリハビリテーション実施計画書を作成し、説明すること。
なお、患者の求めがあった場合には、作成したリハビリテーション実施計画書を交付すること。
------------------------------------------------引用終わり

入院2週間以内と退棟時にリハ実施計画書の作成と説明が必要と書かれています。
ニックネーム さんの
「算定できるかは、解釈が病院によってバラバラな印象」と言うのは、
「入院2週間以内と退棟時のリハ実施計画書の作成をリハ総合実施計画書に変更して、説明・交付・効果判定後算定するかどうかは病院次第」という意味だと思います。

正確には
「回復期病棟ですので、入棟時と退棟時に"も"必要です。」
という言い方になるのでは？

リハ実施計画書は、作成時およびその後3か月に1回以上の作成が必要ですが、その他に、退棟時も必要（入棟時は初回作成と同じ）といっている訳です。
これは疾患別リハを算定するのに実施計画書の作成が必要と言っているわけで、月に１度まで算定可能な総合実施評価料とは別の話です。

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3 への返信
回答ありがとうございます。回復期病棟だと、カンファレンスをせず、評価料も算定せず総合実施計画書が必要という、法的根拠を教えていただけますと幸いです。

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回復期病棟ですので、入棟時と退棟時に必要です。
その作成にカンファがいるか、算定できるかは、
解釈が病院によってバラバラな印象があります。

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1 への返信

丁寧なコメントありがとうございます。とても参考になりました。
月末入院・月初退院の方に対するカンファレンスや多職種協議を行わない場合は算定が取れないため、総合実施計画書の作成は不要と認識できたため当院でも確認してみます。

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失礼します。
他の所でも書き込ませていただいていますが、疾患別リハ料を算定(請求)するにあたっては、必ずしもリハビリテーション総合実施計画書は必要ではありません。Drからの具体的指示orリハビリ実施計画書(介入後14日以内に作成説明)で大丈夫と捉えております。

リハビリテーション総合実施計画評価料の算定については、算定(請求)要件が、多職種で協議し作成したリハビリテーション総合実施計画書を基に、リハビリテーションを実施しその効果を多職種で評価した際に発生する物となっている為、総合計画書を作成、説明しただけでは算定は出来ないですね。あくまでも総合計画書を評価が要件ですので。

当法人では、月末入院の方や、月初退院の方には、総合計画評価料の算定は、総合計画書作成、説明より期間が短い場合には算定は行っておりません。
※説明日より期間が短い…都道府県により見解が異なるみたいですが、当法人では2週間以上の介入としております。

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