もちろんPTで算定する方法はありません。

役割については、どのような路線を目指すかで変わってくるかと思います。

ライザップのように結果を必ず出すけど超高額なマンツーマン指導でもいいですし、一般的なジムのようなアドバイス指導のみでもいいと思います。

まずは競合となりうる他のフィットネスクラブの形態を調査して、どうやって他社との差別化を図っていくかを考えなければなりません。そのためには、SWOT分析などのツールを活用することが効果的です。

起ち上げは大変なのと同時にとても勉強になるし楽しいと思います。ぜひ頑張ってください！

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>1 への返信

rehatoraさん、コメントありがとうございます。
フィットネスクラブにおける収益は会費と物販がメインになると思うので、いかに集客できる売り（強み）があるかですね。

他のクラブでは、健康運動指導士がパーソナルストレッチ20分2000円等で料金を取っているところがあります。PTとしては算定できませんが、PTとしてではなく（PTとうたわずに）トレーナーとして同様の内容を行った場合は料金を取れるのでしょうか？

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理学療法とうたわずにストレッチを施行して料金をいただくことは可能です。ただし、PT協会は、「保険適用外の理学療法士の施術は禁止する」といった立場をとっています。具体的には下記をご覧ください。

http://www.japanpt.or.jp/00_jptahp/wp-content/uploads/2013/08/kyuukoku20150130.pdf

これは、独立して整体院などを開いている理学療法士たちを否定している内容です。まあ個人的には、協会の見解にはイラッとしてます。保険を使わずに腕一本で独立している人たちは本当に実力があるのだと思いますし。

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>3 への返信

rehatoraさん、情報ありがとうございます。
どこまで関わって良いか曖昧で困っています。
予防の指導だけではPTとして物足りなさを感じますし、
料金を請求できないなら人件費が高くつくと思ってしまいます。

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rehatoraさんがアップしている理学療法士協会の急告「保険適用外の理学療法士の施術は禁止する」については十分に留意する必要がありますが、あくまでも医療補助行為として医師の指示無くして理学療法士が診療の補助（理学療法）を行ってはダメとうことです。
また、介護予防やメディカルフィットネスが実施する内容が予防に関わる内容（医療行為および医療補助行為に該当しない）の場合は理学療法士が関わることについては、問題がないと解釈しております。
　メディカルフィットネスは医療42条にて医療機関が予防および自費にてサービスを提供できる施設となりますので、理学療法士が個別に関わることについの価格を設定することは問題無いと思います。
　理学療法士協会の急告は、理学療法士が開業をうたって、医師の指示無くして自費で治療を理学療法士が行いますという事例が問題になって出されたものです。今回のメディカルフィットネスにおける健康増進・疾病予防に理学療法士が関わることついては、特に規制されるものではないです。

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>5 への返信

キントさん、コメントありがとうございます。

メディカルフィットネスで料金を掲示して、理学療法士が運動前のパーソナルストレッチや機器を使用しての個別プログラムを実施した場合、自費であれば問題ないと考えてよろしいのでしょうか？

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問題無いです。

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>7 への返信

キントさん、ありがとうございます。
何かと無知なため色々聞いて申し訳ありません。
医療42条以外の運動型健康増進施設（厚生労働大臣認定）でも同様の考え方で問題ありませんか？

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医療法４２条以外の運動施設でも同様かについても、診療の補助に該当しない行為としては同じです。ただし、その以外の施設については、その管轄する関係法規にも配慮が必要ですが。それらがクリアーされていれば問題無いと思います。

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