上はありかと。
下はどれくらいの時間やどこまで担うかによるのではないですか？

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どちらもグレーゾーンというか、明言はされていませんね。
指導者講習受講済みの療法士の管理監督の元、実習をしなさいということになっていますが…この管理監督は常時指導者の見学や補助をしなければいけないということではないようです。
不在時にしろ、一時的な他療法士の見学にしろ、頻度や時間などを総合的に判断することになると思います。しかしながら指導の資格のない講習未受講の療法士については、あくまで見学や補助をさせるのみにして、指導は行わせないほうが無難かと思います。もちろん講習未受講でも、指導を行うに十分な人格や能力を備えている療法士であれば、フィードバックや指導を行うことも相互にプラスになるとは思いますが…現時点での実習ガイドラインは敢えてグレーゾーンを作っているような状況でもありますから、各養成校と相談しながら施設側の裁量で決めてもいい話かと思います。

※追記しました。

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ありではないでしょうか？
臨床実習指導者自身が実習期間中に退職した場合はどうなるのでしょうか？
専任教員も急に退職する場合もありますからね。
休むだけでなく、退職される場合もありますからね。

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過去3年臨死実習指導者してません。違ったらすみません。
ガイドラインには『実習生が診療チームの一員として加わり、臨床実習指導者の指導・監督の下で行う診療参加型臨床実習が望ましく〜』とあります。また水準Ⅲに関しては明言がない為指導者以外でも大丈夫だと思いますが、実習に関してわからない事は学校側の実習担当教員に聞いてます。学校が色々調べて教えてくれました。
ただ臨床実習指導者が急遽退職した場合、代わりの指導者資格持ちがいなければそれは大問題です。

https://www.japanpt.or.jp/assets/pdf/activity/books/education_01/tebiki6_201225.pdf

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指導者の退職は完全に別問題ですね。実習受け入れ期間中にあらかじめ予定されていた退職であれば、スムーズに他スタッフへの指導者交代がなされることが最低限の前提条件ですから、代わりのスタッフがいないなどという時点でそもそも実習受け入れをすべきではありません。病気などのやむを得ない状況による退職であって、代わりの指導者がいない場合は、養成校側の判断で学内実習や他施設での実習に切り替えるのが通常です。
専任教員に関しては完全に養成校側の問題ですので、さらに別問題ですし、1人2人の退職で要件を満たさない養成校は少ないのでは。

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理学療法士作業療法士養成施設指導ガイドラインに関するQ&A
令和元年5月 29 日改訂版

問VI-13
実習指導にあたる者全員が、実習指導者の要件に当てはまる必要 はあるか。また、実習施設に実習指導者の要件を満たす者は1人で もいればよいのか。副担当にもこの要件を当てはまるのか。

(答)
実習指導を行うことが出来るのは、ガイドラインに示す講習会を修了した者であり、すべての臨床実習指導者に受講を求めるもので ある。尚、実習指導者の要件を満たしていない者は、実習指導はでき ないが、実習指導者の指導・監督の下、診療チームの一員として実習 指導者と一緒に補助的な指導を行うことはできる。尚、ガイドライン の「8実習に関する事項」の(2)に示す通り、実習施設における実 習人員と当該施設の実習指導者数の対比は2対1程度とする事が望 ましいこと。


問VI-15
平成30年10月5日のQ&A(問VI-7)において、「実習指導者の 要件を満たしていない者は、実習指導はできないが、実習指導者の 指導・監督の下、診療チームの一員として実習指導者と一緒に補助 的な指導を行うことはできる」とされている。実習指導者と一緒に 補助的な指導を行うことができる理学療法士及び作業療法士の経験 年数は何年以上必要等の規定はあるか。

(答) 補助的な指導を行う理学療法士及び作業療法士の経験年数には特に定めはないが、経験年数に関わらず実習指導者と一緒に補助的な指導を行う必要があること。

https://saitama-pt.or.jp/wp-content/uploads/2019/09/7b272c19befd4496c8c9804b2e8cd1da-1.pdf

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