2020.03.23

【速報】作業療法士の合格率87.3％、昨年より16ポイントアップ！理学療法士の合格率86.4%、昨年より0.6ポイントアップ｜令和２年国家試験合格発表

理学療法士国家試験は10,608人が合格（合格率は86.4%）、作業療法士国家試験は5,548人が合格（合格率は87.3％）した。

2020.02.23

本日、第55回理学療法士・作業療法士国家試験

本日（2月23日）、第55回理学療法士・作業療法士国家試験です。

2019.11.13

【動画】ー 予防理学療法への挑戦 ー 株式会社P3 中村尚人氏 インタビュー

疾患の発症予防・再発予防に取り組む、株式会社P3の中村尚人氏に、自ら参画する「デジタル・ゴニオメーター」の開発話や予防理学療法にかける想いを聴いた。

2019.11.12

厚労省、医師からのタスク・シフトについて整理案を提示

各種団体ヒアリングにて、医師から既存職種へのタスク・シフト/シェア可能と提案のあった284業務のうち、193業務は現行制度でも移管が可能と整理した資料案を厚労省が提示した。

2019.05.21

半田会長、若手PTと生放送ディスカッション｜リハノメCh【5月21日放送】

日本理学療法士協会の半田 一登会長と公募にて選出された若手理学療法士4名とのディスカッションをリハノメチャンネルが生放送。

2019.04.08

理学療法士・作業療法士需給分科会が再開され、需給推計（案）が示される

理学療法士・作業療法士需給分科会が4月5日に開催された。PT・OTの供給数について、現時点は需要数を上回っており、2040年頃には供給数が需要数の約1.5倍となる需給推計の案が示された。

2019.03.26

言語聴覚士の国家試験合格率68.9%！昨年より10.4ポイントの大幅ダウン｜平成31年国家試験合格発表

言語聴覚士国家試験は2,367人が受験し、1,630人が合格した。

2019.03.25

【速報】理学療法士の合格率85.8%、昨年より4.4ポイントアップ！作業療法士の合格率71.3%、昨年より4.9ポイントダウン｜平成31年国家試験合格発表

理学療法士国家試験は10,809人が合格し（合格率は85.8%）、作業療法士国家試験は4,531人が合格（合格率は71.3%）した。

2018.10.25

理学療法士・作業療法士養成指定規則が改正、指導ガイドラインQ&A公開

理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則に定める教育内容や専任教員の要件等を改正することを厚労省と文科省が通知。具体的な考え方の例が整理された「ガイドラインに関するQ&A」が公開された。

2018.10.04

第２弾「ナースコール！」出版記念！著者、リハ医の川上先生インタビュー

現役のリハ医が執筆したことで話題となった、川上途行氏の著書続編「ナースコール！ー戦う蓮田市リハビリ病院の涙の夜明けー」が9月6日に出版。作者に想いを聴きました。

2018.08.27

ファンケルと理学療法士が共同開発　体幹サポート“腹巻き”

株式会社ファンケルは体幹筋に着目した腹巻きを理学療法士と共同開発した。

2018.07.05

理学療法士学生自殺パワハラ認定　6100万円賠償命じる

理学療法士学生が実習中に自殺し、その妻が訴えていた裁判で、大阪地裁は原告の主張を認める判決を下した。

2018.06.13

2020年、臨床実習指導者が足りない

理学療法士・作業療法士学校養成施設カリキュラムの改正に伴い、臨床実習指導者が不足するため学生が実習を受けられなくなる事が危惧されている。

2018.06.05

理学療法士によるソーシャルアクション 「エスカレーターを止まって乗る」呼びかけ

東京都理学療法士協会は誰もが安全・安心に暮らせる社会をつくる第一歩として、『エスカレーターを止まって乗るアクション』を呼びかけている。

2018.05.31

平成30年度介護報酬改定に関するQ&A（Vol.4）｜厚労省

平成30年度介護報酬改定に関するQ&A（Vol.4）」が厚生労働省から示されました。

2018.05.02

介護現場のPT・OT・ST給与増

介護職員処遇改善加算（Ⅰ）〜（Ⅴ）を取得している施設にて、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士などの平均給与額が昨年より8,950円増ということが厚労省の調査で明らかとなった。

2018.04.27

半田会長「理学療法士としての人生を歩んでいる君たちへ」メッセージ語る

日本理学療法士協会の半田会長が、リハノメチャンネルで「理学療法士としての人生を歩んでいる君たちへ」メッセージを語った。

2018.04.11

厚労省「介護ロボット開発・普及推進室」を設置　リハ医・PT・OTを参与に任命

厚生労働省は「介護ロボット開発・普及推進室」を設置。外部の専門家としてリハビリテーション医、理学療法士、作業療法士の3名を参与に任命した。