2013.04.15

「生活期」リハビリ効果検証が課題「病期・職種を問わず使用できるリハ評価指標」

日本理学療法士協会は、「病期・職種を問わず使用できるリハビリテーション評価指標作成」を平成24年度厚生労働省老人保健健康増進等国庫補助金事業を受けて、日本理学療法士協会ホームページにて公開。病院から在宅まで（急性期から生活期まで）様々な場面で活用できるリハビリテーション評価指標として期待される。 「リハビリテーション評価指標」は理学療法士、作業療 法士、言語聴覚士、医師、看護師、医療ソーシャルワーカー、介護福祉士、介護支 援専門員の計8職種の職種を加え検証し科学的な手法に則って、この評価指標が作成された。 ■介護保険のリハビリの効果の検証が課題とされた 「リハビリテーション評価指標」作成の背景には、国（厚生労働省）は介護保険におけるリハビリテーションの効果を検証したが、要介護度の改善度や既存の評価指標では充分な効果検証が出来なかった状況があった。生活期のリハビリテーションの充実を図るため、高齢者の状態に応じたリハビリテーションを包括的に提供するとともに、リハビリ専門職と介護職との連携を強化するなど、リハビリテーション充実が必要とされるなかで、効果検証が課題とされていた。 ■要介護度の改善状況だけではリハビリの効果は測定できず、新たな評価指標が必要！ 「通所リハビリテーション及び通所介護サービスに関する調査」では、通所リハビリ事業所毎の１年間の平均要介護度の変化の要因を分析した結果、平均要介護度が改善している事業所と悪化している事業所で、リハビリの提供状況やリハビリ専門職の配置に大きな差は認められなかった。 　その要因として、利用者の介護度の変動は年齢や障害の程度、重症度による影響が大きく、単にリハビリテーションの効果として要介護度変化をアウトカムとして事業所を評価することについては慎重にすべきとされた。 そのため、国（厚生労働省）は病院から在宅まで一貫してリハビリテーション効果を測る新たな評価指標が必要とされ、日本理学療法士協会はその意向に沿って「病期・職種を問わず使用できるリハビリテーション評価指標作成」を作成した。 日本理学療法士協会は、「病期・職種を問わず使用できるリハビリテーション評価指標」については、エビデンスに基づいた自立支援型ケアマネジメントやプラン作成に活用していく展開が見込める評価指標であるとしたものの、今後も検証を行いより 精度の高い評価指標にしていきたいとしている。 今後、少子高齢化社会が進む中で、生活期におけるリハビリテーションの充実を図る必要があるが、リハビリの効果を検証すること、そのアウトカムを示すことが課題とされている。「病期・職種を問わず使用できるリハビリテーション評価指標」がその役割を担う評価となるのか？！ 関連サイト ・リハビリテーション評価指標表 ・日本理学療法士協会「病期・職種を問わず使用できるリハビリテーション評価指標作成事業」 ・報告書 【PDF:10.6MB】 ・簡易版 【PDF:4.58MB】 ・エグゼクティブサマリー 【PDF:376KB】 ・サマリー 【PDF:1.17MB】