2016.04.26

理学療法士・作業療法士の需給に関する検討会が始動

　2025 年の医療需要を踏まえた地域医療構想の策定が進められており、病床の機能分化・連携に対応していくため、理学療法士・作業療法士の需給に関する検討会が開催された。

　現在、団塊の世代が 75 歳以上となる 2025 年に向けて地域包括ケアシステムの構築を進めていく中で、在宅医療や介護などの分野においても理学療法士・作業療法士の需要の増加が見込まれている。一方、平成 12 年以降、理学療法士・作業療法士の養成数は大幅に増加しており、理学療法士・作業療法士の従事者数も増加傾向にあることを指摘。

　資料（理学療法士を取り巻く状況について）によると、養成校は253校（定員13,595名）であり、現在では年間約１万人増加、日本理学療法士協会の会員数は102,929名(H28.1)。就業先は、医療分野が約80%と高く、介護分野は約10%、その他には教育機関や行政、企業がある。

　業務内容として、レセプト件数でみた理学療法・作業療法・言語聴覚療法を含むリハビリテーション料別の算定割合は、運動器疾患が46.5%で最も多く、次いで脳血管疾患40.6%、廃用症候群(脳)7.8%であった。また、一日あたりの平均担当患者数は、一般病床・療養病床で約11~13人、回復期リハ病床で約7人で、平均単位数は概ね18~20単位。その他、都道府県別・病床別の理学療法士数も示された。

　今後、高齢社会が一層進む中で、人口構造の変化や地域の実情に応じた医療提供体制を構築するため、地域医療構想との整合性の確保や地域間偏在等の是正などの観点を踏まえた需給の検討が必要とされている。