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2021.01.21

コロナ禍のPTOTによる病棟業務支援、厚労省が通知



厚生労働省医政局は18日、コロナ禍の病棟業務支援の事例として日本理学療法士協会、日本作業療法士協会の取り組み事例を都道府県に通知した。

新型コロナウイルス感染症の感染拡大時における対策の1つの参考として、必要とする医療機関に周知するよう事務連絡している。


今回の提案について、「理学療法士が本来の理学療法ではなく病棟業務を行うのは、どうなのだろうか」と言う声も聞かれる。

本来のあるべき姿とはなんだろうか。

東日本大震災の時もそうだったが、緊急事態は本来の職域を超えても、求められることを率先して取り組み、危機を乗り越える。それが、緊急事態におけるあるべき姿ではないだろうか。もちろん、強制ではない。

新型コロナウイルス感染症患者に最前線で向き合う医師、看護師を支えることが求められれば、やれることをやる。

今回の提案が、このタイミングで日本理学療法士協会、日本作業療法士協会の合同で発信されたこと。厚生労働省の医政局看護課から発出されたこと。このメッセージの意義はとても大きいのではないだろうか。

医療チームによるコロナ禍の病棟業務支援について(特設ページ)

この記事を書いた人

友清直樹

PT-OT-ST.NET代表

1998年に学生時代に立ち上げたホームページを運営し、現在、PT-OT-ST.NETの代表。また、山王リハビリ・クリニックに18年間勤務し、在宅リハビリテーションの現場に携わる。地域や予防の活動にも積極的に関わる。

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新型コロナウイルス 日本理学療法士協会 日本作業療法士協会 厚生労働省
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