理学療法士・作業療法士・言語聴覚士が集うリハビリ情報サイト
2015.10.27
日本慢性期医療協会の武久会長は、現在のリハビリの実施内容とリハビリ利用者の改善要望に乖離があると指摘した。5月20日の介護給付費分科会で示された「リハビリテーションにおける医療と介護の連携に関する調査研究事業」の結果概要によると、通所リハの利用者本人回答で、リハビリ継続理由は「身体機能を治したい」が78.8%、「筋力や体力をつけたい」が75.4%であった。また、「移動や食事、入浴や排泄などの動作ができるようになりたい」は55.9%であり、要介護度別にみると「要介護3・4・5」は62.9%と他の要介護度と比較し高い結果となった。リハビリの実施内容は「外来リハ」「通所リハ」共に「関節可動域訓練」と「筋力トレーニング」が7~8割強を占る一方、排泄や食事などのADL訓練は10%未満という結果となった。そこで、日慢協は中枢神経疾患などの患者に対して、言語聴覚士(ST)が積極的な摂食嚥下訓練を行うことで、経口摂取率が約6倍に向上するなどとする調査結果を発表した。日慢協はすでに、(1)出来高から包括への全面転換、(2)疾患別リハビリの廃止、(3)算定日数制限の撤廃、(4)「9時−5時(17時)リハビリ」から「24時間リハビリ」へ、(5)嚥下障害リハビリ、膀胱直腸障害リハビリの優先―の計5つの提言から成る「リハビリ提供体制の抜本改革」を発表しており、今回の報告でその裏付けに動いたと考えられる。
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