令和8年の変更ポイント
令和8年度診療報酬改定
令和6年度診療報酬改定
Ｈ００３－２ リハビリテーション総合計画評価料
Ｈ００３－２ リハビリテーション総合計画評価料
１ リハビリテーション総合計画評価料１
イ 初回の場合 300点
ロ ２回目以降の場合 240点
イ 初回の場合 300点
ロ ２回目以降の場合 240点
１ リハビリテーション総合計画評価料１ 300点
２ リハビリテーション総合計画評価料２
イ 初回の場合 240点
ロ ２回目以降の場合 196点
イ 初回の場合 240点
ロ ２回目以降の場合 196点
２ リハビリテーション総合計画評価料２ 240点
初回の場合、２回目以降の場合について
他の保険医療機関でリハビリテーション総合計画評価料を算定した場合であっても、転医（転院又は退院を含む。）した患者に対して、自らの保険医療機関において、初めてリハビリテーション総合計画評価料を算定する場合は「初回の場合」を算定します。
また、新たな疾患の発症や疾患の再発・急性増悪等によって起算日が再設定され、改めてリハビリテーション総合実施計画書を作成・評価等を行った場合には、「初回の場合」を算定します。
令和８年５月31日以前にリハビリテーション総合計画評価料１又は２を算定していた場合には、同年６月以降は、リハビリテーション総合計画評価料１又は２の「２回目以降の場合」を算定します。
参考：令和８年３月23日厚生労働省保健局医療課発事務連絡 疑義解釈資料の送付について（その１）
また、新たな疾患の発症や疾患の再発・急性増悪等によって起算日が再設定され、改めてリハビリテーション総合実施計画書を作成・評価等を行った場合には、「初回の場合」を算定します。
令和８年５月31日以前にリハビリテーション総合計画評価料１又は２を算定していた場合には、同年６月以降は、リハビリテーション総合計画評価料１又は２の「２回目以降の場合」を算定します。
参考：令和８年３月23日厚生労働省保健局医療課発事務連絡 疑義解釈資料の送付について（その１）
心大血管疾患リハビリテーション料（Ⅰ）、
脳血管疾患等リハビリテーション料（Ⅰ）、
脳血管疾患等リハビリテーション料（Ⅱ）、
廃用症候群リハビリテーション料（Ⅰ）、
廃用症候群リハビリテーション料（Ⅱ）、
運動器リハビリテーション料（Ⅰ）、
運動器リハビリテーション料（Ⅱ）、
呼吸器リハビリテーション料（Ⅰ）、
がん患者リハビリテーション料又は
認知症患者リハビリテーション料
に係る別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届出を行った保険医療機関において、医師、看護師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士等の多職種が共同してリハビリテーション計画を策定し、当該計画に基づき心大血管疾患リハビリテーション料、呼吸器リハビリテーション料、がん患者リハビリテーション料若しくは認知症患者リハビリテーション料を算定すべきリハビリテーションを行った場合又は介護リハビリテーションの利用を予定している患者以外の患者に対し、脳血管疾患等リハビリテーション料、廃用症候群リハビリテーション料又は運動器リハビリテーション料を算定すべきリハビリテーションを行った場合に、患者１人につき１月に１回に限り算定する。
注１ １について、
心大血管疾患リハビリテーション料（Ⅰ）、
脳血管疾患等リハビリテーション料（Ⅰ）、
脳血管疾患等リハビリテーション料（Ⅱ）、
廃用症候群リハビリテーション料（Ⅰ）、
廃用症候群リハビリテーション料（Ⅱ）、
運動器リハビリテーション料（Ⅰ）、
運動器リハビリテーション料（Ⅱ）、
呼吸器リハビリテーション料（Ⅰ）、
がん患者リハビリテーション料又は
認知症患者リハビリテーション料
に係る別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届出を行った保険医療機関において、医師、看護師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士等の多職種が共同してリハビリテーション計画を策定し、当該計画に基づき心大血管疾患リハビリテーション料、呼吸器リハビリテーション料、がん患者リハビリテーション料若しくは認知症患者リハビリテーション料を算定すべきリハビリテーションを行った場合又は介護リハビリテーションの利用を予定している患者以外の患者に対し、脳血管疾患等リハビリテーション料、廃用症候群リハビリテーション料又は運動器リハビリテーション料を算定すべきリハビリテーションを行った場合に、患者１人につき１月に１回に限り算定する。
心大血管疾患リハビリテーション料（Ⅰ）、
脳血管疾患等リハビリテーション料（Ⅰ）、
脳血管疾患等リハビリテーション料（Ⅱ）、
廃用症候群リハビリテーション料（Ⅰ）、
廃用症候群リハビリテーション料（Ⅱ）、
運動器リハビリテーション料（Ⅰ）、
運動器リハビリテーション料（Ⅱ）、
呼吸器リハビリテーション料（Ⅰ）、
がん患者リハビリテーション料又は
認知症患者リハビリテーション料
に係る別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届出を行った保険医療機関において、医師、看護師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士等の多職種が共同してリハビリテーション計画を策定し、当該計画に基づき心大血管疾患リハビリテーション料、呼吸器リハビリテーション料、がん患者リハビリテーション料若しくは認知症患者リハビリテーション料を算定すべきリハビリテーションを行った場合又は介護リハビリテーションの利用を予定している患者以外の患者に対し、脳血管疾患等リハビリテーション料、廃用症候群リハビリテーション料又は運動器リハビリテーション料を算定すべきリハビリテーションを行った場合に、患者１人につき１月に１回に限り算定する。
脳血管疾患等リハビリテーション料（Ⅰ）、
脳血管疾患等リハビリテーション料（Ⅱ）、
廃用症候群リハビリテーション料（Ⅰ）、
廃用症候群リハビリテーション料（Ⅱ）、
運動器リハビリテーション料（Ⅰ）
又は運動器リハビリテーション料（Ⅱ）
に係る別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届出を行った保険医療機関において、医師、看護師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士等の多職種が共同してリハビリテーション計画を策定し、当該計画に基づき、介護リハビリテーションの利用を予定している患者に対し、脳血管疾患等リハビリテーション料、廃用症候群リハビリテーション料又は運動器リハビリテーション料を算定すべきリハビリテーションを行った場合に、患者１人につき１月に１回に限り算定する。
注２ ２について、
脳血管疾患等リハビリテーション料（Ⅰ）、
脳血管疾患等リハビリテーション料（Ⅱ）、
廃用症候群リハビリテーション料（Ⅰ）、
廃用症候群リハビリテーション料（Ⅱ）、
運動器リハビリテーション料（Ⅰ）又は
運動器リハビリテーション料（Ⅱ）
に係る別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届出を行った保険医療機関において、医師、看護師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士等の多職種が共同してリハビリテーション計画を策定し、当該計画に基づき、介護リハビリテーションの利用を予定している患者に対し、脳血管疾患等リハビリテーション料、廃用症候群リハビリテーション料又は運動器リハビリテーション料を算定すべきリハビリテーションを行った場合に、患者１人につき１月に１回に限り算定する。
脳血管疾患等リハビリテーション料（Ⅰ）、
脳血管疾患等リハビリテーション料（Ⅱ）、
廃用症候群リハビリテーション料（Ⅰ）、
廃用症候群リハビリテーション料（Ⅱ）、
運動器リハビリテーション料（Ⅰ）又は
運動器リハビリテーション料（Ⅱ）
に係る別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届出を行った保険医療機関において、医師、看護師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士等の多職種が共同してリハビリテーション計画を策定し、当該計画に基づき、介護リハビリテーションの利用を予定している患者に対し、脳血管疾患等リハビリテーション料、廃用症候群リハビリテーション料又は運動器リハビリテーション料を算定すべきリハビリテーションを行った場合に、患者１人につき１月に１回に限り算定する。
当該保険医療機関の医師、看護師、理学療法士、作業療法士又は言語聴覚士が、患家等を訪問し、当該患者（区分番号Ａ３０８に掲げる回復期リハビリテーション病棟入院料を算定する患者に限る。）の退院後の住環境等を評価した上で、当該計画を策定した場合に、入院時訪問指導加算として、入院中１回に限り、150点を所定点数に加算する。
注３ 入院時訪問指導加算
当該保険医療機関の医師、看護師、理学療法士、作業療法士又は言語聴覚士が、患家等を訪問し、当該患者（区分番号Ａ３０８に掲げる回復期リハビリテーション病棟入院料を算定する患者に限る。）の退院後の住環境等を評価した上で、当該計画を策定した場合に、入院時訪問指導加算として、入院中１回に限り、150点を所定点数に加算する。
当該保険医療機関の医師、看護師、理学療法士、作業療法士又は言語聴覚士が、患家等を訪問し、当該患者（区分番号Ａ３０８に掲げる回復期リハビリテーション病棟入院料を算定する患者に限る。）の退院後の住環境等を評価した上で、当該計画を策定した場合に、入院時訪問指導加算として、入院中１回に限り、150点を所定点数に加算する。
脳血管疾患等リハビリテーション料（Ⅰ）又は脳血管疾患等リハビリテーション料（Ⅱ）に係る別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届出を行った保険医療機関において、別に厚生労働大臣が定める患者に対して、当該保険医療機関の医師、理学療法士又は作業療法士が運動量増加機器を用いたリハビリテーション計画を策定し、当該機器を用いて、脳血管疾患等リハビリテーション料を算定すべきリハビリテーションを行った場合に、運動量増加機器加算として、次に掲げる点数をそれぞれ月１回に限り所定点数に加算する。
イ 上肢の運動機能障害に対して機器を用いる場合 150点
ロ 下肢の運動機能障害に対して機器を用いる場合 150点
注４ 運動量増加機器加算
脳血管疾患等リハビリテーション料（Ⅰ）又は脳血管疾患等リハビリテーション料（Ⅱ）に係る別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届出を行った保険医療機関において、別に厚生労働大臣が定める患者に対して、当該保険医療機関の医師、理学療法士又は作業療法士が運動量増加機器を用いたリハビリテーション計画を策定し、当該機器を用いて、脳血管疾患等リハビリテーション料を算定すべきリハビリテーションを行った場合に、運動量増加機器加算として、月１回に限り150点を所定点数に加算する。
脳血管疾患等リハビリテーション料（Ⅰ）又は脳血管疾患等リハビリテーション料（Ⅱ）に係る別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届出を行った保険医療機関において、別に厚生労働大臣が定める患者に対して、当該保険医療機関の医師、理学療法士又は作業療法士が運動量増加機器を用いたリハビリテーション計画を策定し、当該機器を用いて、脳血管疾患等リハビリテーション料を算定すべきリハビリテーションを行った場合に、運動量増加機器加算として、月１回に限り150点を所定点数に加算する。
＜通知＞ 診療報酬の算定方法の一部改正に伴う実施上の留意事項について
令和8年度診療報酬改定
令和6年度診療報酬改定
Ｈ００３－２ リハビリテーション総合計画評価料
Ｈ００３－２ リハビリテーション総合計画評価料
(１) リハビリテーション総合計画評価料は、定期的な医師の診察及び運動機能検査又は作業能力検査等の結果に基づき医師、看護師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、社会福祉士等の多職種が共同してリハビリテーション総合実施計画書を作成し、これに基づいて行ったリハビリテーションの効果、実施方法等について共同して評価を行った場合に算定する。
(２) 医師及びその他の従事者は、共同してリハビリテーション総合実施計画書を作成し、その内容を患者に説明の上交付するとともに、その写しを診療録等に添付する。
ただし、「Ａ３０８」回復期リハビリテーション病棟入院料又は「Ａ３１９」特定機能病院リハビリテーション病棟入院料を算定しているものについては、医師により説明の上交付するとともに、その写しを診療録に添付すること。
なお、リハビリテーション総合実施計画書の写しに説明日及び説明者の記載がない場合は、診療録に記載すること。
また、患者等の署名は不要とする。
(３) 「注１」及び「注２」における介護リハビリテーションの利用を予定している患者とは、介護保険法第62条に規定する要介護被保険者等であって、各疾患別リハビリテーション料に規定する標準的算定日数の３分の１を経過した期間にリハビリテーションを実施している患者をいう。
別紙様式21 Excel
(４) リハビリテーション総合実施計画書の様式については、以下のいずれかを患者の状態等に応じ選択する。患者の理解に資する記載となるよう、十分配慮すること。
記載内容は、リハビリテーションに関する実施計画に不足がないよう留意した上で、患者又はその家族等の理解に資する記載になるよう、十分配慮すること。
ア 別紙様式23又はこれに準じた様式
イ 別紙様式21の６又はこれに準じた様式に、(イ)から(ヘ)までの全ての項目及び(ト)から(ヲ)までのうちいずれか１項目以上を組み合わせて記載する様式（回復期リハビリテーション病棟入院料１を算定する患者については、必ず(ヌ)を含めること。）
(イ) 疾患別リハビリテーション開始前の日常生活動作の状況 ～ (ヲ) 老研式活動能力指標のいずれかを用いた患者の心身機能又は活動の評価に係るもの
(５) 「注３」に掲げる入院時訪問指導加算は、「Ａ３０８」回復期リハビリテーション病棟入院料を算定する患者について、当該病棟への入院日前７日以内又は入院後７日以内に当該患者の同意を得て、医師、看護師、理学療法士、作業療法士又は言語聴覚士のうち１名以上が、必要に応じて社会福祉士、介護支援専門員又は介護福祉士等と協力して、退院後生活する患家等を訪問し、患者の病状、退院後生活する住環境（家屋構造、室内の段差、手すりの場所、近隣の店までの距離等）、家族の状況、患者及び家族の住環境に関する希望等の情報収集及び評価を行った上で、リハビリテーション総合実施計画を作成した場合に、入院中に１回に限り算定する。
ただし、入院期間の起算日が変わらない再入院の場合は算定できない。
また、「Ｂ００７」退院前訪問指導料において、入院後早期（入院後14日以内とする。）に退院に向けた訪問指導の必要性を認めて訪問指導を行った場合、入院時訪問指導加算（入院前に訪問した場合を含む。）は算定できない。
(６) 当該加算を算定する場合には、入院前に訪問した場合は入院した日の属する月に算定し、入院後に訪問した場合は訪問日の属する月に算定すること。
(７) なお、ここでいう退院後生活する患家等には、他の保険医療機関、介護老人保健施設又は当該加算を算定する保険医療機関に併設されている介護保険施設等は含まれない。
(８) 当該加算を算定する場合には、別紙様式42又はこれに準ずる様式を用いて評価書を作成するとともに、その写しを診療録に添付すること。
(９) 「注４」に掲げる運動量増加機器加算は、脳卒中又は脊髄障害の急性発症に伴う上肢又は下肢の運動機能障害を有する患者（脳卒中又は脊髄障害の再発によるものを含む。）に対して、医師、理学療法士又は作業療法士のうち１名以上が、患者の運動機能障害の状態を評価した上で、脳血管疾患等リハビリテーションに運動量増加機器を用いることが適当と判断した場合であって、当該機器を用いたリハビリテーション総合実施計画を作成した場合に、１回に限り算定する。
ただし、当該機器の使用に有効性が認められ、継続すべき医学的必要性が認められる場合に限り、発症日から起算して２月を限度として、イ及びロをそれぞれ月１回に限り算定できる。
ただし、当該機器の使用に有効性が認められ、継続すべき医学的必要性が認められる場合に限り、発症日から起算して２月を限度として月１回に限り算定できる。
なお、この場合においては、医学的な必要性について診療報酬明細書の摘要欄に記載すること。
なお、この場合においては、医学的な必要性について診療報酬明細書の摘要欄に記載すること。
(10) 当該加算を算定する場合には、適応疾患、発症年月日、運動障害に係る所見、使用する運動量増加機器の名称及び実施期間の予定をリハビリテーション総合実施計画書に記載し、その写しを診療録等に添付すること。
令和8年の変更ポイント
令和８年３月５日保医発0305第６号
診療報酬の算定方法の一部改正に伴う実施上の留意事項について（通知）
令和６年３月５日 保医発0305第４号
診療報酬の算定方法の一部改正に伴う実施上の留意事項について（通知）
関連する疑義解釈など
問41 令和８年度診療報酬改定において、「Ｈ００３－２」リハビリテーション総合計画評価料１及び２について、「２回目以降の場合」が新設されたが、他の保険医療機関でリハビリテーション総合計画評価料を算定した後に転医（転院又は退院を含む。）し、自院で同一の疾患についてリハビリテーション実施計画書を作成した場合は、「初回の場合」と「２回目以降の場合」のいずれの点数を算定すればよいか。
（答） リハビリテーション総合計画評価料１及び２のいずれにおいても、当該保険医療機関において同一の疾患に対するリハビリテーションの実施にあたり初めてリハビリテーション総合計画評価料を算定する場合は、他の保険医療機関での算定の有無にかかわらず、「初回の場合」として算定する。
カテゴリ：リハビリテーション総合計画評価料
通知日：令和08年03月23日
問42 令和８年度診療報酬改定において、「Ｈ００３－２」リハビリテーション総合計画評価料１について「２回目以降の場合」が新設されたが、例えば脳梗塞の再発により脳血管疾患等リハビリテーションの起算日が再設定された場合など、同一疾患についてリハビリテーションの起算日が再設定された後に、再度リハビリテーション総合計画評価料を算定する際は、「初回の場合」と「２回目以降の場合」のいずれの点数を算定すればよいか。
（答） 同一の疾患別リハビリテーション料であっても、新たな疾患の発症や疾患の再発・急性増悪等によってリハビリテーション起算日が再設定され、改めてリハビリテーション総合実施計画書を作成・評価等を行った場合には、「初回の場合」を算定する。
カテゴリ：リハビリテーション総合計画評価料
通知日：令和08年03月23日
問43 令和８年度診療報酬改定において、診療録に添付することとされているリハビリテーション実施計画書又はリハビリテーション総合実施計画書の写しに説明日及び説明者の記載がない場合は診療録に記載することとされたが、リハビリテーション実施計画書又はリハビリテーション総合実施計画書を説明した後、説明の内容も診療録に記載する必要があるか。
（答） 不要。ただし、当該計画書の説明を行った際に、患者から当該計画に対する意見等、特に記載すべき事項がある場合は、診療録に記載すること。
カテゴリ：リハビリテーション総合計画評価料
通知日：令和08年03月23日
問44 令和８年度診療報酬改定で、「Ｈ００３－２」リハビリテーション総合計画評価料１及び２について「２回目以降の場合」が新設されたが、令和８年５月31日以前にリハビリテーション総合計画評価料１又は２を算定し、同年６月１日以降に再度同じ区分のリハビリテーション総合計画評価料の算定要件を満たした場合は、「初回の場合」と「２回目以降の場合」のいずれの点数を算定すべきか。
（答） 令和８年５月31日以前にリハビリテーション総合計画評価料１又は２を算定していた場合には、同年６月以降は、リハビリテーション総合計画評価料１又は２の２回目以降として算定する。
カテゴリ：リハビリテーション総合計画評価料
通知日：令和08年03月23日
・リハビリテーション総合計画評価料２が「初回240点／２回目以降196点」の段階制へ変更
・令和８年５月31日以前にリハビリテーション総合計画評価料１又は２を算定していた場合には、同年６月以降は、リハビリテーション総合計画評価料１又は２の「２回目以降の場合」を算定
・運動量増加機器加算について、上肢・下肢の区分に変更。また、それぞれ算定可能へ（各150点）
・入院時訪問指導加算について、入院期間の起算日が変わらない再入院の場合は算定できない等明記