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2026.11.17

理学療法士の将来性は?年収や飽和が心配される理由と今後の需要

理学療法士の将来性


理学療法士に興味はあるけれど、「人数が増えすぎている」「将来性がない」といった情報を見て、目指してよいか迷っている方もいるかもしれません。

理学療法士の人数が増えていることや、将来、供給が需要を上回るという国の見通しがあることは事実です。

とはいえ、病院やクリニックだけでなく、介護予防や働く人の健康づくりにも活動の場が広がっています。

将来性を考えるには、理学療法士の人数や今後の需要に加え、どのような場所で、誰を支える仕事なのかを知ることも大切です。

この記事では、公的なデータとPT-OT-ST.NETで開催した働き方やキャリアに関する座談会を紹介しつつ、理学療法士の将来性を考えます。

この記事でわかること
● 理学療法士が増えても、将来の仕事はあるのか
● 病院以外では、どんな場所で働けるのか
● 給料はどれくらいか、どんな働き方があるのか

【なぜ】理学療法士は将来性がないと言われるのか

理学療法士について調べると、将来性がないという情報が出てきて、目指しても大丈夫かなと不安になっているのではないでしょうか。

将来が心配される背景には、理学療法士の人数が増えていることや、給料の上がり方への不安などがあります。

ここでは、将来性がないと言われる理由を3つ紹介します。

● 理学療法士の人数が年々増えているから
● 理学療法士の飽和状態が心配されているから
● 他の医療職との給料の差が気になるから


理学療法士の人数が年々増えているから

理学療法士の人数は年々増えています。

日本理学療法士協会によると、直近5年で国家試験に合格した人の数は以下のとおりです。
理学療法士国家試験の合格者数(2022〜2026年)

2026年までの国家試験合格者は約24万8,000人で、10年間で約10万8,000人増えています。

とはいえ、退職した人なども含むため、現在働いている人数とは異なります。

また、地域差もあり、人口あたりの人数は九州地方より東北・関東地方で少なめです。

将来性を考えるときは、全国の人数だけでなく、働きたい地域の求人状況も参考にするのがおすすめです。



理学療法士の飽和状態が心配されているから

「理学療法士は飽和状態」という言葉を聞いたことはないでしょうか?

将来、必要とされる人数より働く人が多くなると予測されていることも、将来性が心配される理由です。

厚生労働省が2019年に示した推計では、2040年頃に理学療法士と作業療法士を合わせた人数が、必要な人数の約1.5倍になるとされました。

とはいえ、これは過去のデータをもとに、養成校の定員や勤務時間などを想定して計算した予測です。

将来の人数が、このとおりになると決まっているわけではありません。

2040年には就職できなくなると決まっているわけではない点も、あわせて知っておくことが大切です。

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他の医療職との給料の差が気になるから

理学療法士を含むリハビリ関連職の平均年収は、看護師などの医療職より低くなっています。

厚生労働省の「令和7年賃金構造基本統計調査」をもとにすると、平均年収はリハビリ関連職が約444万円、看護師が約525万円で、約81万円の差があります。

リハビリ関連職と看護師の平均年収の比較


とはいえ、働く人の年齢や勤務条件も異なるため、この差がそのまま就職時の給与差になるわけではありません。

資格を取った後の生活を考えるなかで、こうした他職種との給与差が、将来の収入への不安につながることもあります。

初任給や手取り、経験年数による給与の違いは、以下の記事で詳しく紹介しています。

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理学療法士の将来性を考える際の3つのポイント

理学療法士は、病気やけがからの回復を支えるほか、介護予防や働く人の健康づくりにも関わっています。

理学療法士の将来性を考えるうえでは、その知識や技術がどんな場面で必要とされ、活躍の場がどのように広がっているかを知ることも大切です。

● 高齢化に伴いリハビリテーションの需要がある
● 介護予防や働く人の健康づくりにも関われる
● 自治体などで役割を広げる提案がされている

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高齢化に伴いリハビリテーションの需要がある

内閣府の資料によると、2025年10月時点で、日本の人口の約3割が65歳以上です。

2040年に向けて、とくに85歳以上の人口が増えると見込まれています。

さらに、2070年には、日本の人口の2.6人に1人が65歳以上、約4人に1人が75歳以上になると予測されています。

85歳以上の人口が増えるにつれ、医療と介護の両方を必要とする人も増えるでしょう。

高齢化が進むなか、病院や介護施設、自宅などで、高齢者の暮らしを支えるリハビリテーションが求められています。


介護予防や働く人の健康づくりにも関われる

近年では、地域での高齢者の介護予防や、企業で働く人の健康づくりに関わる理学療法士の活動にも注目が集まっています。

介護予防とは、介護が必要になるのを防いだり、すでに介護が必要な人の状態が悪くなるのを防いだりする取り組みです。

理学療法士は、介護予防や働く人の健康づくりに、次のような形で関わっています。

介護予防や働く人の健康づくりへの理学療法士の関わり


● 地域の体操教室で、歩く力を保つための運動を教える
● 荷物を運ぶ職場で、腰に負担をかけにくい持ち上げ方を教える
● 職場での転倒を防ぐために、通路や作業スペースの使い方を見直す

健康を支える取り組みが広がるなかで、理学療法士が専門知識を活かせる場は今後も増えていく可能性があります。

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自治体などで役割を広げる提案がされている

日本の科学者の代表機関である「日本学術会議」は、理学療法士や作業療法士が地域で担う役割を広げることを提案しています。

● 市区町村などに配置する

理学療法士や作業療法士が、地元の診療所と協力して住民の健康を支える

● 地域の複数の場所で活動する

医療や介護の専門職が、必要な支援に合わせて、病院や介護施設、利用者の自宅など複数の場所で活動する

● 仕事の分担を見直す

一つの職種が担当していた仕事の一部を、知識や技術に応じて別の職種に任せたり、複数の職種で一緒に担ったりする

こうした提案が実現すれば、理学療法士が地域の健康づくりや介護予防に関わる機会は、さらに広がる可能性を秘めています。


理学療法士になって誰のどんな生活を支えたいか考えよう

理学療法士を目指すうえで、将来の需要や収入は大切な判断材料です。

とはいえ、将来性という言葉だけにとらわれず、自分がどんな理学療法士になりたいかを考えることも、進路を選ぶ際のヒントになります。

進路を考えるときには、「なぜ理学療法士を目指そうと思ったのか」「資格を取った先で、誰のどんな生活を支えたいか」にも目を向けてみてはいかがでしょうか。

PT-OT-ST.NETでは、理学療法士を目指す学生を長年教えてきた方を迎え、資格取得後の目標や患者さんとの関わり方について話す座談会を開きました。

座談会の様子は、以下の記事で紹介しています。

【座談会レポート】理学療法士として、どう生きるのか ー 理学療法士・諸橋 勇さん ー

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理学療法士の将来性に関するよくある質問

理学療法士は増えすぎですか?

理学療法士の国家試験は毎年行われています。

日本理学療法士協会によると、2026年の試験までに合格した人は、累計で24万7,546人です。

とはいえ、理学療法士が増えすぎかどうかを知るには、実際に働いている人の数と、リハビリの現場で必要とされる人の数を比べる必要があります。

詳しくは「【なぜ】理学療法士は将来性がないと言われるのか」をご覧ください。

作業療法士と理学療法士の将来性に違いはある?

作業療法士と理学療法士では、専門とする支援が異なるため、将来どんな場面で力を発揮できるかにも違いがあります。

本文で紹介した2040年の推計は、2つの職種を合わせた数字です。

進路を考えるときは、働き手の数や需要も参考にしながら、自分がどんな支援に関わりたいかを考えてみてはいかがでしょうか。

参考・引用
■ 理学療法士・作業療法士の需給推計について(厚生労働省)
■ 第1章 高齢化の状況(第1節及び第2節)(内閣府)

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