2015.04.01

【オススメ書籍】「なぜ」から導く循環器疾患のリハビリテーション

金原出版から「なぜ」から導く循環器疾患のリハビリテーション急性期から在宅まで(第1版) 」が遂に発売されました。垣根を超えたチ－ム医療が進むなかで、循環器疾患のリハビリテ－ションでも、早い段階での積極的な参加が求められている療法士にとって、大きな助けとなる書籍です。

2015.03.31

国家試験合格発表！理学療法士は過去最高の受験者数12035人

第50回理学療法士・作業療法士国家試験および第17回言語聴覚士国家試験の合格発表された。理学療法士国家試験は9952人が合格（合格率は82.7％）、作業療法士国家試験は4125人（合格率は77.5％）、言語聴覚士国家試験は1776人が合格（合格率は70.9％）となった。

2015.03.17

CBニュース「武久会長、リハは入院基本料に包括を- 「看護と同様に」、学会講演で」

3月14日に開催された慢性期リハビリテーション学会のシンポジウムで、慢性期リハビリテーション協会の武久洋三会長がリハビリの診療報酬上の扱いについて、看護業務と同様に入院基本料に包括化すべきだと発言したことをCBニュースに掲載した。

2015.03.07

iPhoneアプリで歩行解析「Gait analysis」が誕生

腰にiPhoneを装着するだけで歩幅や歩行速度、歩行変動性・左右対称性・重心の軌跡などが様々なパラメーターが得られる歩行分析アプリ「Gait analysis」が開発された。

2015.03.06

リハビリ議連「復興特区における訪問リハビリテーションの期間延長問題」等、要望書提出

2015年2月25日（水）、リハビリテーションを考える議員連盟の第2回総会が開催され、「復興特区における訪問リハビリテーションの期間延長問題」などの要望がリハビリテーション専門職三団体より提出されました。

2015.03.02

第50回理学療法士・作業療法士国家試験が3月1日に行われました。

第50回理学療法士・作業療法士国家試験が3月1日に開催されました。「特に作業療法士国家試験が難しかった。。」様々な声があがっております。国試塾リハビリアカデミーは早くも国試予測解答速報を公開。

2015.02.13

糖尿病の疑いの者を対象に『宿泊型新保健指導プログラム』試験事業としてスタート

厚生労働省は糖尿病が疑われる者等を対象に、ホテル、旅館などの地元観光資源等を活用して行う『宿泊型新保健指導プログラム』を試験事業として行う予定。今後、試行事業等を経た上で、その普及促進を図る

2014.11.08

新たな課題！第5回検討会開催へ「高齢者の地域におけるリハビリ新たな在り方検討会」

当初、全4回の検討会開催を予定していた「高齢者の地域におけるリハビリテーションの新たな在り方検討会」に、今後更に議論すべき課題と意見が示されたため第5回検討会が開催されることになった。

2014.11.08

「生活行為改善リハビリテーション」に名称が修正！算定は研修が必須に！！

11月7日に開催された高齢者の地域におけるリハビリテーションの 新たな在り方検討会 (第4回)で前回の会議で示された「生活行為向上リハビリテーション」について名称が「生活行為改善リハビリテーション」へと修正されました。

2014.11.04

介護報酬改定　訪問看護ステーションからの理学療法士等による訪問にブレーキ？！

訪問看護ステーションからの理学療法士等による訪問によるリハビリが、訪問看護費に占める割合が著しく増加していることが介護給付費分科会（10月22日）で指摘。再整理が必要としている。

2014.11.01

理学療法士・作業療法士国家試験出題基準が改定！H28年の国家試験から適応へ

　教育および医療水準の変化を踏まえ、理学療法士・作業療法士国家試験出題基準の改定が行われた。平成28年の理学療法士・作業療法士国家試験から適応される。

2014.10.27

次期介護報酬改定で通所リハビリと訪問介護の連携に加算！？

次期介護報酬改定から通所リハビリを利用している利用者に、自宅でのリハビリの方法をヘルパーに指導したり自宅での介助方法を指導するためにリハビリ専門職がヘルパーと共同した場合に加算が算定できることが22日の介護給付費分科会で検討された。

2014.10.20

第50回日本理学療法士学術大会、演題登録開始（11月6日14時まで）

本日から第50回日本理学療法士学術大会の演題登録が開始。演題登録予定数は過去最大数の2500。演題登録は一般演題の他に、大会企画演題、英語演題、ヤングインパクトプレゼンテーションなど様々な演題を募集します。振るって応募ください。

2014.10.16

財務省の６％引き下げ発言はまさに暴挙！

「2014年介護事業経営実態調査」で通所介護は2割以上の通所介護事業所は既に収益率がマイナスとなるであり、仮に６％引き下げれば通所介護事業の３割以上が収益率がマイナスに転じることになる。

2014.10.10

財務省が介護保険の負担割合引き上げを主張

財務省は、医療では最大で３割の負担を求めていることからも、負担の公平性を確保する観点から、介護保険の負担割合の引き上げることや、介護納付金の総報酬割の導入など検討していく必要があると示した。

2014.10.10

要介護１などの軽度の要介護は地域支援事業移行へ財務省が主張

財務省は８日の「財政制度等審議会」で、要支援のみならず要介護１など軽度の要介護者に対する生活援助等を地域支援事業への移行するこなど、次期介護保険制度改革に向けたた課題として主張した。

2014.10.10

次期介護報酬改定でマイナス改定を！！財務省が求める。

介護サービス全体の平均収支差率は＋８％程度と、一般の中小企業の水準（＋２～３％弱）を大幅に上回ることから、少なくとも６％引き下げをすることが財政制度等審議会で示された。

2014.09.29

介護給付費分科会にて日本リハビリテーション病院・施設協会のヒアリング行われる。

9月29日に開催された介護給付費分科会にて日本リハビリテーション病院・施設協会をはじめ７団体のヒアリングが行われた。このヒアリングで日本リハビリテーション病院・施設協会は地域における包括的リハビリテーション支援拠点 「在宅支援リハビリテーションセンター(仮称)」に関する提案が行われた。