2018.06.25

メディアも注目　オリ・パラに向けた「エスカレーターマナー」

東京都理学療法士協会が推進する「エスカレーターマナーアップ」イベントが都内で開催され、その活動がNHKで取り上げられた。

2018.06.20

世界ALS DAYに向けた MUSIC FILM が公開

WITH ALSの武藤将胤氏とそのチームが、「世界ALS DAY」の6月21日に、眼で奏でる世界初MUSIC FILMを公開した。

2018.06.19

“小児リハ” 業界初の定刊誌創刊

障害をもつこどもの療育やリハビリテーション、医療従事者や保育者等、子育てに関わる方に向けた定期刊行誌「小児リハビリテーション」が創刊した。

2018.06.14

車いすユーザーの旅行を変えた1本の棒 ～できないことができることに変わる喜び～

車椅子ユーザーにとって格段に行動範囲が広がることに繋がった、ニコ・ドライブが開発した手動運転装置「ハンドコントロール」について、リアルユーザーが語る。

2018.06.13

2020年、臨床実習指導者が足りない

理学療法士・作業療法士学校養成施設カリキュラムの改正に伴い、臨床実習指導者が不足するため学生が実習を受けられなくなる事が危惧されている。

2018.06.11

食事でフレイル予防、摂取基準の見直しを検討

厚生労働省は、「日本人の食事摂取基準（2020年版）」策定検討会の中でフレイルを予防するための食事摂取基準を設定することを検討している。

2018.06.08

OT協会が総合事業の実践事例集を公開

日本作業療法士協会は、全国で展開されている総合事業に関わる作業療法士を紹介する、実践事例集を発刊した。

2018.06.06

【書籍】「痛みの理学療法シリーズ」の第１弾が発刊！

「痛みの理学療法シリーズ」の第１弾となる「肩関節痛・頸部痛のリハビリテーション」が5月28日に発刊した。

2018.06.05

理学療法士によるソーシャルアクション 「エスカレーターを止まって乗る」呼びかけ

東京都理学療法士協会は誰もが安全・安心に暮らせる社会をつくる第一歩として、『エスカレーターを止まって乗るアクション』を呼びかけている。

2018.06.04

京大 × ミクシィ 予防理学療法学講座を設置

京都大学とミクシィグループの株式会社スマートヘルスは、理学療法に基づく運動効果を検証するため、予防理学療法学講座を京大に設置した。

2018.06.01

川平法の治療技術を応用！リハビリ機器「Cocoroe AR2」開発

川平法を応用した、上肢の自動運動をサポートし反復訓練ができる上肢リハビリ機器「CoCoroe AR2」を安川電気が開発した。

2018.05.31

平成30年度介護報酬改定に関するQ&A（Vol.4）｜厚労省

平成30年度介護報酬改定に関するQ&A（Vol.4）」が厚生労働省から示されました。

2018.05.30

新たな財政健全化計画に向けて、確実な社会保障抑制を｜経済同友会

財務省の財政制度等審議会・財政制度分科会にて、財政健全化を実現するには社会保障制度の伸び率抑制が重要であるとの提言がされた。

2018.05.29

「作業療法」の定義が改定　日本作業療法士協会

日本作業療法士協会による作業療法の定義の改定案が総会で可決された。

2018.05.18

介護予防、社会保障費270億円の抑制効果と試算｜内閣府

介護予防事業への参加者数が現在の10倍に増加すると、国全体で270億円の歳出削減効果が見込まれるという分析結果を、内閣府が公開した。

2018.05.16

混合介護、経済界からも注目

2018年5月14日付の日経新聞の見出しで「介護 周辺サービスも提供 厚労省、『保険外』併用の基準  事業者の収益増に道」と取り上げられた。

2018.05.15

【書籍】「上肢運動器疾患のリハビリテーション 関節機能解剖学に基づく治療理論とアプローチ」5/14発刊

「上肢・下肢運動器疾患の診かた・考え方」の姉妹書として位置づけられた、「上肢運動器疾患のリハビリテーション　関節機能解剖学に基づく治療理論とアプローチ　Web動画付」が5月14日に医学書院から発刊。

2018.05.09

『訪問リハ・訪問看護Ⅰ5完全導入マニュアルver 3.0β』が公開

本年度と過去の報酬改定に対応し、Q&Aやフローチャート注意点などを網羅した『介護保険・医療保険に関わる人のための訪問リハ・訪問看護Ⅰ5完全導入マニュアルver 3.0β』を株式会社geneが公開した。

2018.05.02

介護現場のPT・OT・ST給与増

介護職員処遇改善加算（Ⅰ）〜（Ⅴ）を取得している施設にて、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士などの平均給与額が昨年より8,950円増ということが厚労省の調査で明らかとなった。