リハビリテーションに関する疑義解釈など Q＆A検索
過去の疑義解釈に遡って検索できるデータベースを開発、公開しました。現在は平成28年度〜令和6年度（最新：その３）のリハビリテーションに関連する疑義解釈が登録されており、今後は徐々に登録を増やす予定です。開発の参考にしたく、お気付きの点があればお気軽にご連絡下さい。
検索結果：5件
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- 通知日：令和06年03月28日
- カテゴリー： がん患者リハビリテーション料、リハビリテーション総合計画評価料、認知症患者リハビリテーション料
問195 「Ｈ００３－２」リハビリテーション総合計画評価料は、多職種が共同してリハビリテーション総合実施計画を作成し、これに基づいて行ったリハビリテーションの効果、実施方法等について共同して評価を行った場合に算定することとされており、また、がん患者リハビリテーション・認知症患者リハビリテーションを行う際にリハビリテーション総合計画評価料を算定することとされているが、がん患者リハビリテーション及び認知症患者リハビリテーションの開始時であって、リハビリテーションの効果や実施方法について共同して評価を行っていない段階であっても、リハビリテーション総合計画評価料を算定できるのか。
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- 通知日：令和2年03月31日
- カテゴリー： リハビリテーション総合計画評価料
問133 運動量増加機器加算について、区分番号「H003-2」リハビリテーション総合計画評価料の中に「運動量増加機器」が示されたが、これは具体的にどのような機器が含まれるのか。
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- 通知日：平成30年03月30日
- カテゴリー： リハビリテーション実施計画書、リハビリテーション総合計画評価料
問172 （１）様式21の６等を用いてリハビリテーション実施計画書又はリハビリテーション総合計画書を作成する際、ＦＩＭを用いた評価を記載している場合には、様式21の６等にあらかじめ設けられたＢＩの記載を省略してもよいか。
（２）（１）の場合に、ＢＩの記載を省略した状態で、介護保険のリハビリテーション事業所に、様式21の６を用いてリハビリテーション実施計画書等を提供した場合に、リハビリテーション計画提供料1及び電子化連携加算は算定可能か。 -
- 通知日：平成30年03月30日
- カテゴリー： リハビリテーション総合計画評価料、疾患別リハビリテーション料
問173 リハビリテーション総合計画評価料は、多職種が共同してリハビリテーション総合実施計画を作成し、これに基づいて行ったリハビリテーションの効果、実施方法等について共同して評価を行った場合に算定できるとされている。また、がん患者リハビリテーション・認知症患者リハビリテーションを行う際にこれを算定することとされているが、疾患別リハビリテーション開始時であって、リハビリテーションの効果や実施方法について共同して評価を行っていない段階であっても算定できるのか。
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- 通知日：平成28年03月31日
- カテゴリー： リハビリテーション総合計画評価料、目標設定等支援・管理料
問145 目標設定等・支援管理料とリハビリテーション総合計画評価料は同一月に併算定できるか。
| 質問内容 |
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| 問195 「Ｈ００３－２」リハビリテーション総合計画評価料は、多職種が共同してリハビリテーション総合実施計画を作成し、これに基づいて行ったリハビリテーションの効果、実施方法等について共同して評価を行った場合に算定することとされており、また、がん患者リハビリテーション・認知症患者リハビリテーションを行う際にリハビリテーション総合計画評価料を算定することとされているが、がん患者リハビリテーション及び認知症患者リハビリテーションの開始時であって、リハビリテーションの効果や実施方法について共同して評価を行っていない段階であっても、リハビリテーション総合計画評価料を算定できるのか。 |
| 回答内容 |
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(答) リハビリテーション総合計画評価料は、リハビリテーション総合実施計画に基づいて行ったリハビリテーションの効果、実施方法等について多職種が共同して評価を行った時点で算定が可能となる。ただし、がん患者リハビリテーション料及び認知症患者リハビリテーション料を算定するにあたっては、評価実施前であっても、多職種が共同して総合実施計画書を作成した時点でリハビリテーション総合計画評価料を算定できる。なお、この場合において、リハビリテーション総合計画評価料の算定後７日以内にリハビリテーションの効果、実施方法等について多職種が共同して評価を行うこと。 |
| 出典元 |
| 疑義解釈資料の送付について（その１） |
| 通知日 |
| 令和06年03月28日 |
| カテゴリー |
| がん患者リハビリテーション料、リハビリテーション総合計画評価料、認知症患者リハビリテーション料 |
| 質問内容 |
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| 問133 運動量増加機器加算について、区分番号「H003-2」リハビリテーション総合計画評価料の中に「運動量増加機器」が示されたが、これは具体的にどのような機器が含まれるのか。 |
| 回答内容 |
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（答） 「特定診療報酬算定医療機器の定義等について」（令和2年3月5日保医発0305第11号）に掲げる定義に適合する医療機器が該当する。  |
| 出典元 |
| 疑義解釈資料の送付について（その1） |
| 通知日 |
| 令和2年03月31日 |
| カテゴリー |
| リハビリテーション総合計画評価料 |
| 質問内容 |
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| 問172 （１）様式21の６等を用いてリハビリテーション実施計画書又はリハビリテーション総合計画書を作成する際、ＦＩＭを用いた評価を記載している場合には、様式21の６等にあらかじめ設けられたＢＩの記載を省略してもよいか。 （２）（１）の場合に、ＢＩの記載を省略した状態で、介護保険のリハビリテーション事業所に、様式21の６を用いてリハビリテーション実施計画書等を提供した場合に、リハビリテーション計画提供料1及び電子化連携加算は算定可能か。 |
| 回答内容 |
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（答） （１）省略してよい。 （２）電子化連携加算については、介護保険の「通所・訪問リハビリテーションの質の評価データ収集等事業（ＶＩＳＩＴ）」に対応する項目について計画書を記載することを前提としているため、ＢＩの記載が省略された場合には算定不可。提供先の通所リハビリテーション事業所等からあらかじめ同意を得ている場合に、ＢＩの記載を省略した上で、文書でＦＩＭを用いた評価を記載したリハビリテーション実施計画書等を提供する場合には、リハビリテーション計画提供料１のみ算定できる。 |
| 出典元 |
| 疑義解釈資料の送付について（その1） |
| 通知日 |
| 平成30年03月30日 |
| カテゴリー |
| リハビリテーション実施計画書、リハビリテーション総合計画評価料 |
| 質問内容 |
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| 問173 リハビリテーション総合計画評価料は、多職種が共同してリハビリテーション総合実施計画を作成し、これに基づいて行ったリハビリテーションの効果、実施方法等について共同して評価を行った場合に算定できるとされている。また、がん患者リハビリテーション・認知症患者リハビリテーションを行う際にこれを算定することとされているが、疾患別リハビリテーション開始時であって、リハビリテーションの効果や実施方法について共同して評価を行っていない段階であっても算定できるのか。 |
| 回答内容 |
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（答） リハビリテーション総合計画評価料は、リハビリテーション総合実施計画に基づいて行ったリハビリテーションの効果、実施方法等について共同して評価を行った時点で算定が可能となる。ただし、がん患者リハビリテーション及び認知症患者リハビリテーションについては、評価実施前であっても、多職種が共同して総合実施計画を作成した時点で算定できる。 |
| 出典元 |
| 疑義解釈資料の送付について（その1） |
| 通知日 |
| 平成30年03月30日 |
| カテゴリー |
| リハビリテーション総合計画評価料、疾患別リハビリテーション料 |
| 質問内容 |
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| 問145 目標設定等・支援管理料とリハビリテーション総合計画評価料は同一月に併算定できるか。 |
| 回答内容 |
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（答）できる。 |
| 出典元 |
| 疑義解釈資料の送付について（その1） |
| 通知日 |
| 平成28年03月31日 |
| カテゴリー |
| リハビリテーション総合計画評価料、目標設定等支援・管理料 |
